平成28年度　学校教育研究科案内

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15　生徒指導総合は，不登校やいじめ，暴力行為など生徒指導や道徳教育上の諸問題，学級運営や学校経営，教育行政や保護者・地域に関わる諸課題などを総合的に研究することによって，日々の教育実践に求められる高度な技能・資質を修得・向上させることを目的としています。現代の学校が抱える困難で根深い諸問題に対応するために，個別的・技術的な対処のみならず，学校教育に関する根本的な理解に立って，教育の理念や歴史をふまえつつ，主として以下の３つの観点で総合的な研究を行っています。⑴ 生徒指導の基本である児童・生徒の自己指導力の育成に積極的に寄与する理論と方法を学ぶために，進路指導（キャリア教育），特別活動，道徳教育，生徒指導，教育相談，キャリア・カウンセリングなどの教科外教育に関する指導方法・内容に関する科目を提供します。⑵ 継続的な学校改善のために必要な，学年・学級経営，学校組織運営，教育法規，危機管理，教育改革等に関する学識を深めます。またそれらの学識を活用して具体的な方策を立てる構想力，スクール・リーダーとしての指導力の向上を重視しています。⑶ 学校教育全般や個人・学校を取り巻く家庭や地域の社会環境に関わる諸問題，特に学級内での教師－生徒関係，子どもの仲間集団，教師文化，学校文化，家庭・地域との連携，社会環境と子どもの変容などに関する実証的研究を推進しています。生徒指導総合2015年度担当教員と研究・教育の領域，主要著書，論文，作品等電子メール：氏名の横のアルファベット表記 ＠ juen.ac.jp准教授　生澤　繁樹（いざわ　しげき）　025-521-3304　shigeki講　師　辻村　貴洋（つじむら　たかひろ）　025-521-3374　tujimura教　授　林　　泰成（はやし　やすなり）　025-521-3361　yasunari　道徳教育特論を担当。道徳性の認知的発達に関する研究，ケア倫理に基づく道徳教育の研究，モラル・スキル・トレーニングのプログラム開発などに取り組んでいる。『新訂　道徳教育論』（単著，放送大学教育振興会），『モラルスキルトレーニングスタートブック：子どもの行動が変わる「道徳授業」をさぁ! はじめよう』（単著，明治図書）　発達臨床思想特論担当。ジョン・デューイとプラグマティズムの教育思想の研究に取り組んでいる。民主教育，異文化理解，価値伝達，シティズンシップ，社会正義，共同体における自己形成など，英米教育哲学の諸問題をリベラリズムやコミュニタリアニズムの社会思想を視点に分析する。教　授　安藤　知子（あんどう　ともこ）　025-521-3378　tomoko　学年・学級経営特論担当。学級経営や生徒指導場面での教師の意識や行為を，制度的・組織的枠組みの中での子どもとの相互作用として読み解く研究に取り組んでいる。特に近年は，「教員の積極的関与を促進する学校の組織的条件」をテーマとして，事例調査を行っている。『学級の社会学』（編著，ナカニシヤ出版）等。准教授　稲垣　応顕（いながき　まさあき）　025-521-3352　inagaki　学校教育相談特論を担当。教育カウンセリング心理学の視点から反・非社会的問題行動および軽度発達障害への対応，学級集団（人間関係）作り，などに取り組んでいる。著書：わかりやすい生徒指導論，教育カウンセリングと臨床心理学の対話・集団を育むピア・カウンセリング　など（以上　文化書房博文社）教　授　大前　敦巳（おおまえ　あつみ）　025-521-3380　ohmae　教育社会学特論担当。教育と社会のマクロな構造変動に関する調査分析と，社会の中の人間発達と子ども支援に関する研究。学校・家庭・地域・職場の関わりを視野に入れた社会性形成，生涯学習，教養教育，文化伝達，選抜と就職などの問題に関心があり，フランス社会との国際比較にも取り組んでいる。准教授　山田　智之（やまだ　ともゆき）　025-521-3411　tomoyuki　キャリア教育特論を担当。キャリア発達を促進するキャリア教育の在り方，進め方，その効果について心理学や統計的な視点から実証的に研究を行っている。著書：教職員のための職場体験学習ハンドブック（単著,実業之日本社），産業・組織心理学　エッセンシャルズ（改訂三版）（共著,ナカニシヤ出版），教職シリーズ７ 進路指導（共著　培風館）准教授　高橋　知己（たかはし　ともみ）　025-521-3348　tomomi　特別活動論担当。集団としての凝集性や活動性を高め，個人の有用感や所属感を経験できる活動のあり方や集団活動を通じた生徒指導について，ネットワーク論やコミュニティづくりという視点から研究を行っている。著書：『自己組織化する学級』，『キャリアアップ学級経営力－ハプンスタンストレーニング中学校編－』（いずれも共著，誠信書房）　教育政策特論などを担当。「教育の地方自治」の実現にとって重要な，教育長や指導主事らのリーダーシップに着目した，日本の教育委員会制度の研究に取り組んでいる。自治体教育政策が学校現場に与える影響や，学校と地域の連携についても研究を進めている。『教育行政学－子ども・若者の未来を拓く』（共著，八千代出版）等。

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