　業務については定期健康診断を中心に，日常的には，内科・外科的に応急措置を行い，希望者に対して精神衛生相談を行っている。平成1６年度の活動方針としては，学生及び職員の健康管理を重点に定期健康診断を行うとともに，特別健康診断として，例年同様に学部１年次学生全員に心電図検査を，学部４年次学生全員に心電図検査・血液生化学検査及び血液検査を実施した。

　学生定期健康診断の受診率は95.0％で，前年度同様極めて良好である。また，職員については53.0％で，前年度より減っている。学生に比べ職員の受診率が低いのは，人間ドック受診者（42.6％）が多いためと思われる。当センターの利用状況については，疾病・外傷の応急措置の利用は，前年度と比べ殆ど変わりがなかった。精神衛生相談については，前年度よりさらに相談者数が増加している。

　委員長は保健管理センター所長が務め，委員は，学生委員会委員長，各部から選出された教授又は助教授，学長が指名した教授又は助教授（カウンセラー），総務部長及び学務部長の10人で構成されている。

　学生の定期健康診断は，新学期開始と同時に実施し，検査の時間帯については，授業時間との関係から昼食時の休憩時間が利用できるよう配慮し，学生の所属する専修・コース，クラス別等に実施した。健診については，学生各自が記入した健康調査票を参考にして問診を行うとともに，聴打診などによる内科健診を学部生及び大学院生の新入生を対象に実施し，その他眼科及び耳鼻咽喉科のスクリーニング健診を実施し，有所見者及び希望者については，眼科及び耳鼻咽喉科の専門医である各学校医により精密健診を実施した。胸部Ｘ線検査については，上越地域総合健康管理センターの検診車による間接撮影を行い，検診担当医が診断した。今年度も学部１年次生を対象にツベルクリン反応検査を実施した。他学年については希望者とした。精神衛生に関しては，新入生に対しＵＰＩ（University Personality Inventory：大学生精神健康調査）調査により所見の多かった学生について，面接・相談を行った。

　教養基礎科目の体育実技科目として，学部１年次学生にマリンスポーツ，並びにスノースポーツを課しているが，当該実習中及び課外活動中の健康管理の観点から，特別健康診断として学部１年次学生全員に心電図検査を実施し，事故の発生防止に努力している。また，学部４年次学生全員に対し生活習慣病予防の保健教育・保健指導を兼ねて，心電図検査及び血液生化学（GOT・GPT・γ-GTP・血液脂質・尿酸〈今年度より追加〉），血液検査を実施し，有所見者には所見に応じて事後措置を行った。

　職員の健康診断は，全職員を対象に胸部Ｘ線検査・自覚症状・身長・体重・視力・聴力・血圧・尿検査を実施し，受診対象年齢者及び希望者を対象に血液検査・心電図検査・便潜血反応検査・喀痰細胞診検査・胃検診・子宮がん検診・乳がん検診を行った。また，各業務従事者を対象とした運転手業務検診・給食従事者検診・VDT作業従事者検診についても実施した。

　当センターの利用については，職員の勤務時間内において常に対応できるようにしている。精神衛生相談は学生からの申込みがあった学生の希望を聞き，月・水・金の学外カウンセラーに引き継いでいる。

　精神衛生相談業務に関する申合せにより本年度のアドバイザーを新たに委嘱した。また，昨年より学外カウンセラーによる学生相談を始めた。カウンセラーが学外者であるという事，来校日が明確な事で学生が気軽に相談に訪れられる環境ができた。それにより相談希望者が増え，学外カウンセラー１名では充分な対応が難しいほどの相談希望数となり，女子学生から女性カウンセラーによる相談を熱望する声が多くあがったこともあり，本年度から女性の学外カウンセラー１名を依頼し，計２名の学外カウンセラーによる学生相談体制をとった。この体制が学生に浸透し，より充実したキャンパスライフをおくることができるものと思われる。

　精神衛生相談のよりよい体制作りを模索し，学内カウンセラー・学外カウンセラーの他にアドバイザーを設置し充実を図ってはいるが，相談を希望し「藁をも掴む思い」で保健管理センターの窓口にくる学生のためにも，専任の臨床心理士の配置，幅広い学生相談内容に対応できるスタッフの配置・全学的な研修等を含め精神衛生相談体制の強化・充実を目指す。将来的には，他の学内相談体制等との連携を強め，全学体制による学生支援体制が構築されるよう推進しなければならないであろうと考える。

　また，当センターには現在，カウンセリングを専用とする部屋がなく，相談時間が重なった時には，休養用のベットが置いてある部屋でカウンセリングを行っている状態である。カウンセリングは，依頼者(クライアント)と１対１となるため，ベットのある部屋での相談は，精神衛生上好ましくなく早急に専用のカウンセリングルームの新設（増設）による対応が必要である。

　12月に保健管理センターのホームページを開設した。これにより保健管理センターの情報を随時知らせることができるようになった。電子カルテ化をはじめとした電子媒体の活用，定期健康診断データの電子化，健康診断証明書の即日自動発行等の電子媒体の整備も考える必要がある。