【学校教育総合研究センター】

　

＜教育活動＞

授　業

　授業形態、学習指導法等の教育方法、及び成績評価法等に関する取組状況は次のとおりである。

学　部

　学部２年生全員必修「情報科学概論」では、まず、高比良ら(2002)が開発した情報活用の実践力尺度を用いて受講者自身で自己チェックさせ、その結果の分析を自分で行うことを通して自らの情報活用の実践力の実態を確認させ、さらに、赤堀・鈴木・南部ら(2000)が開発した教育情報化推進指導者養成研修プログラムの到達目標113項目に関するチェックリストによる受講者自身による内省的自己評価を導入し、自分自身の到達度の確認と情報教育実践に関するこれからの学習課題を自覚させた。そして、１年次に身に付けた情報メディア活用スキルを実際の授業場面で活用する際の授業実践に関する方略と具体的方策について、私自身もメンバーの一人である平成16年度文部科学省依嘱研究プロジェクトによって開発したe-Learning教員研修コンテンツ及びＩＴ授業実践ナビに登録されている300件の具体的実践事例を紹介しながら解説し、解説内容に関するレポートで評価した。

　学部２年生全員必修「教育実地研究�U（授業基礎研究）」では、教員養成実地指導講師（現職の校長・教頭・教諭）と協力して、情報メディアを活用した授業の指導案作成・教材作成グループ演習と模擬授業形式による発表討論演習を取り入れた指導プログラムの実践を行い、作成された指導案と各グループ発表と指導講評に関するレポートで評価した。

　学部３、４年生選択必修「教育工学」では、後期集中講義形式で、授業の設計・実施・評価に関する力量形成、教材やメディア選択・構成・活用に関する力量形成、問題解決に必要な情報活用に関する力量形成に関する15項目の学習課題を設定し、テキスト・参考図書・Ｗｅｂ等を用いて個人毎に調べ学習をさせ、レポートを執筆させるとともに、２人１組の班によるプレゼンテーションと参加者全員による討論、及び、授業者と教員養成実地指導講師２名（現職校長と教育委員会学校指導課長）による解説とコメントによって理解を深めさせる方法を取り入れた。評価は、各自のレポート、プレゼンテーション、討論後の改訂レポートで評価した。

　以上のように、担当したすべての授業において、昨年度の成果と課題を踏まえ、さまざまな新しい指導方法と教材等の導入による授業改善を行った結果、受講生の受講意欲が喚起され、学習目標の達成度の向上に貢献することができた。

大学院

　大学院修士課程対象の「教育工学特論」、「教育メディア特別演習」では、６年前から継続して実施している通信衛星を用いた大学間ネットワーク「ＳＣＳ」を用いた大学間遠隔共同講義「教育工学特講１、２」のプログラムの改訂と同期型遠隔教育システムの活用方法の開発と実践に取り組んだ。受講登録大学数はそれぞれ18、19大学であり、毎回13から15大学、100名前後の大学教官、学部・大学院生、現職教員等が参加した。特に、前者は授業研究及び教師教育に焦点を当て、後者は教育メディアとその活用及び情報教育に焦点を当て、それぞれ教育工学的アプローチに関する理論と実践場面の課題を解決するための具体的適用方法について、全国の大学に所属している教育工学研究者の有志が連係して大学間で共同講義を行うとともに、それぞれの大学学部・大学院の受講者同士の協働学習を取り入れた新しい大学教育方法の改善に取り組んだ。また、講義資料等は、岐阜大学のサーバに事前に保存し、そのＵＲＬをメーリングリストで周知することで、各自がダウンロードして利用できるようにする方法が定着した。毎回の講義に関するレポートで評価した。

　大学院修士課程対象の「教育実践研究方法論特講」では、４年前から継続して開講している科目であり、本年度も実証的研究、質的研究、開発的研究という３つの主要な研究方法論について、鳴門教育、兵庫教育、上越教育の３大学の教育方法関連の教員を中心に、遠隔協同して講義・演習を行った。これは、通信衛星を利用した遠隔教育システムを用いた３大学間連携と鳴門教育大学と兵庫教育大学の単位互換を含む大学教育方法の改善に向けてのパイオニア的研究である。

　実践場面分析演習「情報教育」�T・�Uでは、学校現場で行われている情報教育実践（情報教育分野南部研究室所属の大学院２年生の研究対象であったＫ村立Ｍ小学校６年生の総合的な学習の時間の授業）をグループで分担して授業観察・記録・分析を受講者全員で協働して行い、授業設計・実施・評価の方略と具体方策、及び教師と学習者の行動の実態との関連性等について演習形式で検討した。

　情報教育研究セミナー�T・�Uでは、情報教育関連の研究の推進に向けて、文献研究、調査研究、実験研究、開発研究等について、情報教育分野南部研究室所属の大学院１年生６名、大学院２年生２名で週１回の定期的ゼミ形式と集中ゼミ形式を適宜取り入れ、通年で協同討論を継続的に行った。

研究指導

　学習臨床講座情報教育分野大学院２年生２名を対象に、�@小学校６年生を対象としたＷｅｂリテラシー育成プログラムの開発と、�A小学校６年生を対象としたヴィジュアルリテラシー育成プログラムの開発について、情報教育、メディア教育、教育工学の観点から専門的な研究指導を行うとともに、それぞれ、６ヶ月間にわたる授業実践を通して量的・質的データを用いて検討し、その有効性を明らかにした。その研究成果を日本教育工学会第20回全国大会（月日：平成16年９月23〜25日、会場：東京工業大学）において研究発表した。

　学習臨床講座情報教育分野大学院１年生６名を対象に、�@高等学校国語科におけるＩＣＴの活用を支援する教員支援環境の開発と評価、�A教員養成大学におけるメディア・リテラシーを育成するための学習プログラムの開発と評価、�B小学生を対象としたメディア特性理解・選択・活用能力を育成するための学習プログラムの開発と評価、�C小学生を対象とした情報活用の実践力の目標基準の策定と学習プログラムの開発と評価、�Dディジタルコンテンツを活用した授業実践を支援するための教員研修支援環境の開発と評価、�EＷｅｂｌｏｇを用いた異文化間理解を支援するための遠隔交流学習支援システムの開発と評価の６つのテーマ研究に関して、情報教育、メディア教育、教育工学の観点から専門的な研究指導を行った。

その他の教育活動

�@平成16年４月から７月：毎週火曜日５限、新潟大学非常勤講師として「教育メディア論�U」を担当した。

�A平成16年10月から平成17年２月：毎週火曜日２限、北陸学園非常勤講師として「情報機器の操作」を担当した。

�B平成16年８月：上越教育大学学校図書館司書講習「情報メディアの活用」（２単位）を担当した。

�C平成16年８月：新潟大学学校図書館司書講習「学校経営と学校図書館」（１単位分）を担当した。

◎特色ある点及び今後の検討課題等

�@　衛星通信（ＳＣＳ）を用いて前期18大学、後期19大学が参加して行う、遠隔共同講義・演習、前期、後期ともに２単位（17時50分から21時、９回、30時間）の教育研究実践、さらに、衛星通信（ＳＣＳ）を用いて鳴門教育大学・兵庫教育大学・上越教育大学を中心として、大学院における教育研究方法に関する遠隔共同講義・演習、後期２単位（14時30分から18時、９回、30時間）の教育研究実践を継続的に行い、その有効性を検証したことは、大学院における教育方法の改善への取り組みとして評価できる。

�A　本学学部学生を対象に開講した「情報メディアの活用」は、隔年開講であるため、本年度は開講しなかった。そこで、昨年行った学生による授業評価を取り入れた授業改善の試みを、新潟大学において非常勤講師として担当した学芸員資格取得関連科目「教育メディア論�U」において取り入れ、その有効性を検証した。具体的は、昨年度の同様の方法で取り組んだ。授業者と受講生161名全員との間でコミュニケーションカード「大福帳」を用いた伝言とコメントのやり取りを毎週継続して行うとともに、受講生からの意見を次の回の授業の改善に反映させる試みを行った。その結果、学芸員の資格取得を目指す、教育人間学部、人文学部、理学部に所属の学部２年生から大学院２年生までの受講生にとって、社会教育施設等でのメディア活用の考え方を再考させ、学芸員の役割を再認識させるきっかけを与えることができた。大学教員がこのような試みを自ら実践して受講生に経験させることによって、これがモデル経験としての意味をもち、受講生に対して、社会教育施設における展示等での効果的なメディア活用の方法を来館者の要望を受け入れながら協働して創っていくことの必要性を実感させることができたことは評価できる。

�B　学部における教育方法の改善への取り組みとして、昨年度と同様に、その講義において達成してほしい目標に関するチェックリストによる受講者自身による内省的自己評価を導入したが、自分自身の到達度と課題の確認をさせることができ、学習への動機付けに有効であるという知見を得たことは評価できる。

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成16年12月：『映像番組理解のための分析的視聴方法の開発―ＮＨＫ学校放送番組「くらしの歴史・五人組」を用いた教員養成における試み―』、教育メディア研究、第11巻第1号（共著）、pp.11-26

�A平成17年３月：『コミュニケーションカードを用いた授業改善の試み』、上越教育大学研究紀要、第24巻第2号（単著）、pp.665-676

発】�@平成16年９月：『ヴィジュアル・リテラシーを育成するための学習プログラムの開発』（共）、日本教育工学会第20回全国大会講演論文集、pp.399-400

�A平成16年９月：『Ｗｅｂリテラシーを育成するための学習プログラムの開発』（共）、日本教育工学会第20回全国大会講演論文集、pp.401-402

�B平成16年10月：『映像番組理解のための分析的視聴方法の開発（１）―日本賞受賞作品「いじめは止めよう」を用いた教師教育における試み―』（共）日本教育メディア学会第11回年次大会発表論文集、pp.97-98

�C平成16年10月：『映像番組理解のための分析的視聴方法の開発（２）―日本賞受賞作品「いじめは止めよう」を用いた教師教育における試み―』（共）日本教育メディア学会第11回年次大会発表論文集、pp.99-100

共同研究の実施状況

�@平成16、17、18年度科学研究費補助金（基盤研究（Ｂ）（２）、課題番号16300266）「ヴィジュアル・リテラシー育成プログラムと遠隔教員研修支援システムの開発と評価」代表者：南部昌敏（上越教育大学教授）、共同研究

�A教育情報化推進指導者養成研修事業（所轄：日本教育工学振興会）、共同研究

�B上越教育大学地域貢献特別支援事業「情報教育実践に関する指導力養成のための現職教員研修支援事業」共同研究

�Cメディア教育開発センターにおける高等教育機関の教官を対象にした研修事業「フレキシブルラーニング環境における授業づくり−実践的な「授業の設計・実施・評価・改善」の試み」、共同研究

�D平成16年度メディア教育開発センターと国立大学教育実践研究関連センター協議会との共同教材開発プロジェクト「教師教育コンテンツの開発」、共同研究（研究代表者）

�E平成16年度文部科学省依嘱研究「e-Learning教員研修システム開発プロジェクト」（所轄：日本教育工学会）、共同研究

�F平成16、17、18年度文部科学省委託研究「ネットワーク配信コンテンツの活用推進事業」（所轄：日本教育工学振興会）、共同研究

学会活動への参加状況等

�@平成16年６月19日：日本教育工学会総会・シンポジウム出席

�A平成16年９月22日：第65回国立大学教育実践研究関連センター協議会（メディア教育開発センター）出席・議長

�B平成16年９月23日〜25日：日本教育工学会第20回全国大会（東京工業大学）出席・研究発表

�C平成16年10月30日〜31日：日本教育メディア学会第14回全国大会（関西大学）出席・研究発表

�D平成16年10月30日〜31日：日本教育工学会秋の合宿研究会（熊本）出席・座長

�E平成16年11月13日〜14日：日本教育工学研究協議会（東京工科大学）出席・座長

�F平成17年２月14日〜15日：第66回国立大学教育実践研究関連センター協議会（東京学芸大学）出席・議長

◎特色・強調点等

�@遠隔教育、情報教育、メディア教育に関する実践的研究に積極的に取り組に、成果をあげた。

�A研究成果を教育メディア学会論文誌、上越教育大学紀要に投稿するとともに、全国大会で積極的に発表した。

�Bメディア・リテラシー及びヴィジュアル・リテラシーに関する先行研究の分析と諸外国の状況調査

　メディアリテラシー教育に関して先進的に取り組んでいるイギリス（連合王国）に焦点を当て、関連する先行研究の精読を行うとともに、平成17年１月31日から２月６日（７日間）の日程で、London大学教育学部、同知識ラボ・子どもとメディア教育センター、BECTA 、学習トラスト　Hackney Downs技術と学習センター、John Cabot シティ技術学校、NESTA 未来研究所を訪問し、メディアリテラシー、ヴィジュアル・リテラシー、さらに情報教育に関わる活動概要の紹介を受けるとともに、教育研究者、並びに、教育実践者と日本の現状と課題を踏まえた意見の交換と資料収集を行った。

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@メディア教育開発センター客員教授・共同研究員

�A日本教育工学会会員・理事

�B日本教育メディア学会会員・理事

�C日本教育工学協会理事

�D日本科学教育学会会員

�E日本教育情報学会会員・評議員

�F国立大学教育実践研究関連センター協議会副会長

�G教育情報化推進指導者養成研修指導講師（筑波会場（対象関東地区中・高校教員対象）、筑波会場（全国教育委員会指導主事対象））

�H新潟県情報教育推進研修講座「情報化校内リーダの役割」講師（新潟県立教育センター）

�I長野県教員評価制度検討委員会委員長

�J文部科学省依嘱研究「e-Learning教員研修システム開発プロジェクト」委員

�K文部科学省委託研究「ネットワーク配信コンテンツの活用推進事業」評価推進委員・地域アドバイザ

◎社会への寄与等

�@　所属学会の理事、教員評価制度検討委員会委員長、情報教育に関する研究開発プロジェクトの委員等を積極的に引き受け、助言指導を行った。

�A　教育情報化推進指導者養成研修に焦点を当て、研修講座における講師を積極的に引き受け、講義・演習指導を行った。

�B　上越教育大学附属中学校における文部科学省指定開発研究に際して、情報活用科のカリキュラム開発に関する指導助言を行った。

�C　上越地域の学校を対象として、情報教育実践に関する教員の指導力向上を図るための現職教員研修支援活動を行った。

　

＜教育活動＞

授　業

　体験的科目では学生達に教職を目指す上で経験幅の拡大、実践的態度の大切さを活動を通して理解させるように、プログラムは教育現場の実際の教育活動と関連させるように努力した。

　授業基礎研究では、特に学生の表現力の向上を図るため、様々な設定場面での発話、自己紹介、国語や道徳教材の朗読等を取り入れ、双方向性のある授業構成に努力した。

　総合分野の科目においては、実践的教育力を培うように、学部、院ともにフィ−ルドワークを重視し、学習材の抽出とカリキュラム構成の手法について具体例を内容に展開した。

研究指導

　学部・院ともに、「教育活動を創造する力量の形成」につながるように、フィールド調査研究、文献研究、聞き取り調査等の幅広い調査研究を義務づけ、総合的学習のためのプログラム立案、単元構成、学習展開構想までを要求して研究を深めさせ、教育的実践力につながるように配慮した。

その他の教育活動

　平成17年度からの初等教育実習校の拡大、教育実地研究�Uの内容構成について具体化の取組を行った。

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　体験的学習ではポートフォリオの作成を重視し、自らの学びを振り返らせるとともに、一方的講義に終わらないよう学部・院ともに、双方向性のある授業改善に努力した。

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成16年８月：『学ぶことの意味を問い続けるフレンドシップ事業の意義−継続的な子どもたちとのふり合い活動「学びクラブ」の実践を通して−』（共著）日本教師教育学会年報13号

�A平成16年４月：『初等教育実習への分離方式の導入の効果』教科教育学研究、第22集

他】�@平成16年12月：『なぜ、「にいがたスクールエコ運動」が必要なのか』新潟県教育月報．12月号

�A平成17年２月：『門外漢、社会教育に思う』にいがた社会教育．No.374

共同研究の実施状況

�@総合的学習のための基礎調査研究−関川と水と生活と−プロジェクト研究（ 代表者：濁川明男　学校教育研究センタープロジェクト研究、報告書「関川と水と生活と」

学会活動への参加状況等

�@９月２〜３日：日本珪藻学会出席

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@４月〜３月：上越市史調査執筆委員

�A４月〜３月：独立行政法人国立妙高少年自然の家企画評価委員会副委員長

�B４月〜３月：新井・頸南地区環境計画策定審議会副委員長

�C４月〜３月：上越市環境教育指導者養成ブログラム検討委員会座長

�D４月〜３月：新潟県義務教育課にいがたスクールエコ運動審査会座長

�E４月〜10月：関東ブロック小学校理科研究会指導助言者

�F５月、７月：新井市環境教育指導者養成講座講師

�G７月、12月：新潟県社会教育協会教育ボラティア養成講座講師

◎社会への寄与等

　県内小・中学校のスクールエコ運動の立ち上げから運営・審査に関わり、県内の７割の学校が取り組むまでに発展させた。特に８月に子どもサミットでは、全体講演を担当し好評であった。

　

＜教育活動＞

授　業

○授業形態、学習（研究）指導法等の教育方法に関する取組状況

　高等教育の情報化を志向し，本学の「講義支援システム」を利用するなど積極的な情報通信機器の活用を図った。

○成績評価法に関する取組状況

　電子媒体の成果物についても評価の対象とした。電子媒体の成果物は，デジタル・ポートフォリオとして扱った。単に完成作品を評価するだけでなく，製作過程についても中間発表の場を設け，評価を行うようにした。

研究指導

学　部

　学部３年次前期までに，自分の卒業研究のテーマと研究の方向性について明確にするよう指導している。学生は早い時期から研究について問題意識を持ち学校現場の臨床場面（教育実習や体験学習）に対峙するようになる。

大学院

　研究仮説の検証においては，学校現場をフィールドとして臨床的な場面から得られたデータを必ず用い，質的な分析を中心に行っている。得られた研究成果については最低1回学会の場で発表するよう指導している。自分の研究をより客観的，批判的に振り返ることができ，研究の完成度を高める契機となっている。

その他の教育活動

　鳴門教育大学の非常勤講師として「教育情報技術開発演習（大学院）」を担当

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　授業の実習形態として，グループ活動を重視する点が特色である。教師が集団で問題解決にあたる場面を想定してのものである。グループでの活動の評価方法が今後の検討課題である。

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

発】�@平成16年７月：情報教育における観点別評価のための教員研修プログラムの開発　−ルーブリック開発作業による教師集団での学力観の共有−（単著）日本教育工学会研究報告集,Vol.JET04,No.4,pp49-56

�A平成16年８月：情報評価とは何か　−情報活用能力の考え方から−（共著）日本教育心理学会第45回総会,ポスター発表Ｇ,PG72

�B平成16年９月：学習者の思考特性に着目したグループ形成支援の方法　−協調作業を有効にするグループ形成支援システムのための基礎的研究−（共著）情報処理学会研究報告,Vol.200４,No.GN-53,pp19-24

�C平成16年９月：情報教育における観点別評価のための目標系列記述ツール　−ルーブリックの記述についての知識構造の分析−（単著）日本教育工学会第20回全国大会講演論文集,No.02-2a934-6,pp303-304

�D平成16年９月：共同思考を促す電子情報ボードを活用した授業設計方法（共著）日本教育工学会第20回全国大会講演論文集,No.11-2a323-7,pp613-614

�E平成16年９月：個の問題解決学習を支援する研究方法のガイド機能を有したwebコンテンツの開発（共著）日本教育工学会第20回全国大会講演論文集,No.02-2a934-6, pp305-306

�F平成16年９月：問題解決の文脈において情報通信機器の基本操作の習熟をねらった教材の開発（共著）日本教育工学会第20回全国大会講演論文集,No.3a-935-4, pp333-334.

�G平成16年11月：情報教育における観点別評価のための教員研修プログラムの開発　−ルーブリック開発作業による教師集団での学力観の共有−（共著）日本教育実践学会第７回研究大会論文集,Vol.7,pp29-34

共同研究の実施状況

�@e-Learning環境での協調学習支援のためのメタデータ化と知識共有の研究　代表者：岡本敏雄（電気通信大学大学院教授）科学研究費補助金

�A作品の構造に着目した映像視聴能力・映像制作表現能力育成プログラムの開発と評価　代表者：南部昌敏（本学教授）科学研究費補助金

学会活動への参加状況等

�@日本教育工学会企画委員会委員

�A教育システム情報学会CSCL特別委員会委員

◎特色・強調点等

　e-Learning環境で，遠隔学習をより効果的に進めていくための研究を行っている。特に，システムを実際に運用し実証的に評価していく手法は，研究成果をそのまま大学や学校現場へと反映させることができ有用性に優れている。

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@平成16年6月：上越市学校教育研究会視聴覚教育部会主催，平成16年度第2回専門部会講師

�A平成16年8月：新潟県立教育センター主催，平成16年度小・中・特殊教育諸学校12年経験者研修コース別研修「情報教育コース」講師

�B平成16年9月：長岡市教育センター主催，平成16年度悉皆研修「情報教育担当者研修会」講師

�C平成16年12月：日本教育工学振興会主催，平成16年度ITを活用した指導の拡充のための指導者の養成を目的とした研修“中・高等学校―北陸・信越ブロック・富山市”講師

◎社会への寄与等

　地域貢献特別支援事業「情報教育実践に関する指導力育成のための現職教員研修支援事業」を通じて，本学周辺地域の教師の情報教育実践に関する指導力育成に貢献した。

　

＜教育活動＞

授　業

　教育情報演習（学部）では，基礎的なコンピュータスキルの修得を行なった。また，予習復習を支援するためにWebも積極的に活用した。講義科目においては，適切なテキストがないため，また，最新の情報を提供するために，各回ごとに資料を作成し配付した。さらに，後期ではe-learning環境にも学生に親しんでもらうため，VODシステムを導入し活用した。特に卒業後，教師として身に付けておかなければならない最低限の情報リテラシーの指導を行った。

　情報教育方法特論（大学院）では，ディスカッションの時間を設け，実践的な事例などについて議論を深めた。ディスカッションを設けることにより，実践的な中での問題点およびその解決策等を明確にすることが可能となり，現職教員にとっては，有用な場となった。

研究指導

　情報教育分野における合同ゼミにおいて，学部生，院生に対して助言を行なった。その他、随時、研究方法を中心として助言を行なった。

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　随時，授業に関するアンケートを取り，できる限り個別のニーズを把握した上で授業を進めた。

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成16年９月：『社会的相互作用場面における顔画像インタフェースの影響』（単著）上越教育大学研究紀要，24(1)， pp. 287-301 .

�A平成17年３月：『社会規範に対する自己認知と他者認知に関する研究』（単著）上越教育大学研究紀要，24(2)， pp. 677-688 .

発】�@平成16年４月：『The Use of Class Assessment Scales with Consideration toward Students' Needs in Japanese College and University』（共著）American Educational Research Association Annual Meeting.

�A平成16年10月：『顔画像を付加することが共同作業パフォーマンスに及ぼす影響』（単著）ヒューマンインタフェースシンポジウム

学会活動への参加状況等

�@４月12日：American Educational Research Association Annual Meeting参加

�A９月９-11日：第６回日本感性工学会大会参加

�B10月６-８日：ヒューマンインタフェースシンポジウム2004参加

�C３月23-24日：日本感性工学会春季大会2005参加

◎特色・強調点等

　学習環境開発という観点から協同作業や対人関係に関する基礎的な研究を進めている。また、授業を中心とした学習環境をさまざまな角度から評価する技法について検討を行なっている。

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@平成17年２月：「小学生の保護者を対象とした情報教育セミナー」講師（学校教育総合研究センター事業）

�A情報教育実践に関する指導力育成のための現職教員研修支援事業（代表者：南部昌敏）

　

＜教育活動＞

授　業

　「教育実地研究�U」では，最初に，教育実習までに準備すること(身に付けること)を理解させ，学生一人が具体的な目標をもてるように努めた。具体的な授業場面では，初歩的な指導案の作成方法と授業の進め方等の指導を小集団で行ったり，学生同士の相互評価を実施したりした。教育実習後の授業改善アンケート調査（選択式）の結果，最も多いのは，「児童・生徒と対話をしながら授業を進められるような力がつく授業をのぞむ」であった。こうした力は，教科の専門性を高め，的確に児童・生徒と対話する能力，あたたかな人間性などが統一的に求められるものである。そこで，平成17年度は，教科の専門性と子ども理解，表現力などが統一的に発揮できる場面を授業中に意図的に設定する予定である。

その他の教育活動

�@教育実習の事前・事後指導，実習中の巡回指導等

�A学生企画の「学びのクラブ」の指導

�Bフレンドシップ事業幹事

�C上越教育大学附属小学校の研究会協力者

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　「学びクラブ」では，危機管理の面でのハード面とソフト面，双方からの再点検が求められる。本年度は，毎月の活動に，警備員２名と養護教諭１名の常駐を実現した。今後は，学生自身の安全意識を高めることと，具体的な危機回避の方策を学ぶ場を設定する必要がある。平成17年度は，不審者対策講習会と避難訓練，子どもの人権講習などを企画している。

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

著】�@平成16年８月：「日韓両国における朝鮮通信使の授業実践について」『21世紀の歴史認識と国際理解−韓国・中国・日本からの提言−』(共著・分担),明石書店,pp.292-301

�A平成16年８月：「歴史教育」と「教育交流」ー東アジアの共生をめざす新たな学びを求めてー」『21世紀の歴史認識と国際理解−韓国・中国・日本からの提言−』(共著・分担),明石書店,pp.350-360

�B平成16年９月：「現代社会と私たちの生活・「現代日本の歩み」について話し合おう」『中学社会課題解決力を育てる授業の設計　公民』（共著・分担），日本文教出版，pp.50-59

�C平成17年３月：「小学校と中学校における総合学習の連携上の課題−上越教育大学附属中学校生徒へのアンケート調査結果を中心に−」『高校総合学習の可能性と課題』（共著・分担）,「科研費(基盤研究B(2))研究成果報告書」(研究代表者・和井田清司）pp.85-94

�D平成17年,和井田清司,釜田聡,『江口武正「上越教師の会」教育実践資料集（第１集）』,「2004-2005年度上越教育大学研究プロジェクト研究成果報告書（第１集）」（共著）,（研究代表者・和井田清司）,全290頁

論】�@平成16年６月：「日韓の相互理解をめざした歴史認識を深めるために−歴史教育交流と教科書叙述を通じて−」（単著），『国際理解教育』VOL.10，日本国際理解教育学会，pp.20-38

�A平成16年９月：「「学ぶこと」の意味を問い続けるフレンドシップ事業の意義−継続的な子どもたちとのふれ合い活動「学びクラブ」の実践を通して−」（共著），『日本教師教育学会年報』第13号，日本教師教育学会，pp.122-132

�B平成17年３月：「総合を実践する教師の力量形成−上越地区中学校の事例を中心に−」（単著），『上越教育大学研究紀要』，pp.146〜158

発】�@平成16年６月：「真珠湾・沖縄・稚内・板門店を結ぶ教材開発の可能性−上越からの発信−」，日本国際理解教育学会第14回研究大会「自由研究」発表

�A平成16年７月：「大学における日韓学生交流の成果と課題−上越教育大学韓国教員大学校との交流から−」，歴史教育者協議会第56回山形大会第22(大学)分科会

�B平成16年８月：「総合を実践する教師の力量形成−上越地区小中学校とＦ中学校の事例を中心に−」，日本学校教育学会第19回研究大会「自由研究」発表

�C平成16年10月：「分離型教育実習の成果と課題ー初等教育実習を中心にー」，第18回日本教育大学協会全国教育実習研究部門

�D平成16年11月：「日韓の相互理解をめざした歴史教育をめざして−日韓大学生の歴史意識・歴史認識を中心に−」，日本社会科教育学会第54回全国研究大会「自由研究」発表（共同発表）

�E平成16年11月：「上越教師の会における社会科教育実践の展開過程−江口武正教育実践関係資料に基づく一考察−」,　日本社会科教育学会第54回全国研究大会「自由研究」発表（共同発表）

共同研究の実施状況

�@「国際理解を中心とした総合的学習の内容構成に関する基礎的実践的研究」代表者：川村知行，科研費（基盤研究B(2)）

�A「高校総合学習の可能性と課題−実践状況と初期評価に関する総合的調査研究−」代表者：和井田清司，科研費（基盤研究C-2)

�B「教員養成課程の体験的実習に関するルーブリック作成のための実践的研究」代表者：梅澤実，科研費（基盤研究科研費基盤研究(B)(1))

�C「地域教育実践に関する総合的調査研究−「上越教師の会」関係資料の収集・分析を中心として−」，代表者：和井田清司，上越教育大学研究プロジェクト

�D「異文化共存のための研究交流について（韓国）」，平成16年度学長裁量経費，海外との共同研究

学会活動への参加状況等

�@平成16年９月：日本教師教育学会参加

◎特色・強調点等

　教師教育の研究では，地域教育実践の掘り起こしに努め，学会発表を行うなど研究成果の公表をした。国際理解教育の研究では，韓国教員大学校と連携し，実証的な研究を進めた。

＜社会との連携＞

社会的活動状況

　フレンドシップ事業企画運営委員として，地域諸機関と連携しながら，学生のボランティアの受け入れ先確保に努めた。

◎社会への寄与等

・上越教育大学学校教育総合研究センターのプロジェクト研究や各種事業を通じて，地域貢献に尽力した。

　

＜教育活動＞

授　業

　ブリッジ科目「総合・生活」（学部１年）において、これまでの生活に加えて、「総合」が今年度から始まり担当した。実践現場の資料・授業場面のＶＴＲ等を活用しながら、学生にとって未経験の教育活動についての理解を深めるとともに、毎回、実践にかかわるレポートを課し、主体的な授業参加を促した。

　教育実地研究�Uでは、「生活科を中心とした低学年の授業づくり」を担当し、低学年児童の発達的な特徴と指導の要点を把握させた上で、個人単位での小単元づくりに取り組ませた。低学年児童の視点でフィールドを歩かせ、価値ある教材を発見させるとともに、地域の自然や社会とのかかわりを深め、自分とのかかわりに気付かせる「具体的な活動案」を提案させ、学生同士で相互評価させた。

研究指導

　学部生１人のゼミ指導に当たった。附属小学校と連携しながら、総合的学習の単元展開を継続的に記録し、その分析をもとに、卒業論文に結びつけるための考察を進めてきた。

その他の教育活動

　平成16年12月４日：学校教育総合研究センター主催シンポジウム「2004食育フォーラムin上越」のコーディネーターを努めた。

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

発】�@平成16年５月15日：☆お茶の水女子大学ー子どもと学びワークショップ（会場：お茶の水女子大学子ども発達教育センター）発表

「総合的な学習の時間の設計とポイント」

�A平成16年８月８日：☆日本学校教育学会（会場：目白大学）自由研究発表

「総合的な学習の時間における小中高の連携のあり方について」

�B平成17年２月12日：☆総合学習研究会（会場：上越教育大学）基調報告

「総合的な学習の時間見直しと私たちの課題」

他】�@平成16年８月：「こんな総合あり？改革を促すマネジメントー時間運営の改革研究への提言」（単著）『総合的な学習を創る８月号』　明治図書　pp.38〜39

�A平成16年８月：「学習評価を充実させるために校内体制をどう整備するか」（単著）『教職研修』　教育開発研究所　pp.36〜37

�B平成16年９月：「地域の未来を切り開くカリキュラムー佐渡のカリキュラムづくりがめざすもの」（単著）『食農教育』　農文協　pp.136〜139

�C平成16年９月：「友だちができない子：個性の発揮の仕方−そのプラスとマイナス」（単著）『心を育てる学級経営』 明治図書　 pp.９

�D平成16年10月：「地域の未来を拓く学校づくり」（単著）『自然と人間を結ぶ(「農村文化運動」174)』　農文協　pp.29〜34

�E平成16年10月：「地域づくりの推進と来年度カリキュラムのヒント」（単著）『総合的な学習を創る』　明治図書　pp.16〜17

�F平成16年11月「総合的な学習の時間の見直し−カリキュラムマネジメントが重要」（単著）『日本教育新聞：解説』　日本教育新聞

�G平成16年11月：「校長の経営戦略とカリキュラムマネジメント」（単著）『悠』　ぎょうせい　pp.28〜29

�H平成16年11月：「地域の未来を切り開くカリキュラムー地域の人々の思いや願いを受け止め、挑戦する子ども」（単著）『食農教育』　農文協　pp.136〜139

�I平成17年１月：「地域の未来を切り開くカリキュラムー地域の特産物開発に向けた思いや願いを見つめ、行動する」（単著）『食農教育』　農文協　pp.140〜143

�J平成17年２月：「教師の単元開発の喜びが子どもの学ぶ楽しさを倍増する」（単著）『松風』　群馬県総合教育センター　pp.16〜19

�K平成17年３月：「21世紀の校内研究の在り方ーカリキュラム全体を展望できる研究マネジメント体制を確立する」（単著）『教育研究』　筑波大学附属小学校初等教育研究会

共同研究の実施状況

�@「佐渡の未来を切り開く学力とカリキュラム開発に関する総合的研究」代表者：小林毅夫、上越教育大学研究プロジェクト（一般研究）

�A「地域に根ざしたカリキュラム開発とスクールリーダーの役割について」代表者：小林毅夫、学校教育総合研究センタープロジェクト研究

�B「高等学校『総合的な学習の時間』の実践状況及び初期評価に関する総合的調査研究」代表者：和井田清司（科学研究費）補助金基盤研究　小学校総合学習の視点から見た高校総合学習の研究を分担

�C「地域教育実践に関する総合的調査研究〜『上越教師の会』関係資料の収集・分析を中心として」代表者：和井田清司、上越教育大学研究プロジェクト

学会活動への参加状況等

�@平成16年６月19、20日：日本生活科・総合的学習教育学会出席・部会指導者

�A平成16年８月８日：日本学校教育学会（会場：目白大学）

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@静岡県教育委員会指導主事研修会講演

�A頸城村立大瀁小学校ＰＴＡ講演

�B新潟県立教育センター教務主任研修会講義

�C長野県上田教育事務所指導主事研修会講義：地区学力向上フロンティア事業地区協議会講演

�D山形県教育委員会主催「少人数学習研究会」シンポジスト

�EＮＩＥ全国大会大会（新潟大会）指導者

�F山形県高畠町総合的学習の時間研究会講演

�G長岡市立教育センター教育課題研修講演

�H新潟市総合教育センター「健康教育研修」講演

�I白根市立臼井小校校研究指導

�J東蒲原郡三川村教育委員会「小中一貫校検討委員会」講演

�K北魚沼郡小出町学習指導センター講演会講演

�L長岡市「熱中！感動！新長岡夢づくり教育検討委員会」副委員長

�M岩手県教育センター「総合的な学習研修会」講義

�N中頸城郡小学校長会研修会講演

�O頸城村立大瀁小学校「学力向上フロンティアスクール」研究発表会指導者

�P石川県加賀市立橋立中学校「学力向上フロンティアスクール」研究発表会講演

�Q富山県大島町立大島小学校「学力向上フロンティアスクール」研究発表会講演

�R上越市立大手町小学校「学力向上フロンティアスクール」研究発表会：パネルリスト

�S県立教育センター12年研修講義

◎社会への寄与等

　「地域連携推進室」室員として、現職教員のための総合的「学校コンサルテーション」事業推進のためのコーディネーターを務める。