【学習臨床講座】

　

朝　倉　啓　爾（教　授）

　

＜教育活動＞

授　業

　大学院授業科目「学習と相互行為特論」において，平成16年度は，学校種・担当教科の異なる８名の受講生に各人が最も得意とする１単位時間分の模擬授業を行わせ，それらを相互行為の視点から分析して実践的に学び合う授業を行ったが，本年度は受講生が23名に急増したため，これらを五つのグループに編成して各グループ内の相互行為を視野に入れた授業を構成した。

　学部授業科目「社会科学習過程論」において，受講生の希望を受け，中学校社会地理的分野の単元「身近な地域」の学習指導法について体験的な学習を通して考察させた。

　学部授業科目「学習場面観察基礎」において，上越市立東本町小学校の協力を得て，第５学年社会科授業「上越タイムスの仕事」を見学するとともに，それに関する討論を行い，小学校社会科の学習指導法等についての理解を深めさせた。

　学部授業科目「学習と相互行為」の一環として，小学校社会科の授業づくりに取り組んだ学生とともに新潟県加茂市にある桐タンス工場の見学を実施し，桐タンスの製造工程等に関する理解を深めさせた。

その他の教育活動

　教職講座において「教育課程と学習指導要領」を担当し，小学校の教育課程の成り立ちや学習指導要領の改訂の要点について解説するとともに，それに関する模擬テストを作成して受講生に取り組ませた。

　韓国教員大学校短期留学プログラムの一環として実施されたエクスカーション「日本文化・地域研究」に引率指導者の一員として参加し，上越・妙高方面及び長野方面の地理や文化に関する説明を行った。

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　�@の大学院授業科目「学習と相互行為特論」では，参加型の授業とすることで受講生の学習意欲と実践的な指導力を高めることができた。また，布川助教授とのＴＴにより受講生の模擬授業に対して相互行為の視点から効果的な指導を行うことができた。

　学部授業科目「学習場面観察基礎」では，授業担当教諭に見学後の学生の感想や質問を送り，それらに関する回答をしてもらうことにより，授業づくりや学級経営に取り組んでいる現職教員の真摯な姿を伝えることができた。

　�Bの教職講座については，従前の講義内容に加え，今後は学校教育への目標に準拠した評価の導入を踏まえた主題による授業科目を開設する必要性があると考える。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成17年12月：「中学校における社会科との関連を踏まえた理科の学習指導の試み−その成果と課題−」（単著）理科の教育 No.641，pp.28〜29，東洋館出版

�A平成18年２月：「上越市高田地区における『交通事故危険地図』の作成による児童・生徒の交通安全のための基礎的研究」（単著）交通安全対策振興助成研究報告書（地域研究）第17巻，pp.45〜63，佐川交通社会財団

�B平成18年２月：『再発掘・心を揺さぶる地理教材１』（共著），pp.6〜7，pp.8〜9，pp.86〜87，古今書院

�C平成18年３月：「上越市高田地区における『交通事故危険地図』の作成による児童・生徒の交通安全のための基礎的研究【小学校編】」（共著）平成16年度佐川交通社会財団「交通安全対策振興助成（地域研究）研究報告書」400P.

�D平成18年３月：「中学校社会地理的分野における学び方を主役にした地誌的学習の具体化に向けて」（単著）社会科の研究，pp.36〜49，新潟県社会科教育学会

発】�@平成17年８月：上越教育大学学校教育総合研究センター主催の第３回教育実践研究発表会において「子どもたちの学習意欲を高める地理学習の工夫・改善」というテーマで講演

�A平成17年８月：新潟県教育センター主催の平成17年度教職12年経験者研修「学習指導（地歴公民）コース」において「中学校社会科の変化−地理的分野を中心に−」というテーマで講義

�B平成17年11月：平成17年度糸魚川市教育研究会社会科部会研修会において「実感に支えられ，自ら学ぶ社会科学習−地理的な見方や考え方を踏まえて−」というテーマで講演

�C平成18年３月：日本地理学会2006年春季学術大会（埼玉大学）において「『交通事故危険地図』作成による児童の安全環境の実態把握−新潟県上越市高田地区における調査結果−」というテーマでポスター発表

共同研究の実施状況

�@上越市高田地区における「交通事故危険地図」の作成による児童・生徒の交通安全のための基礎的研究　代表者：朝倉啓爾（上越教育大学）佐川交通社会財団研究助成金

学会活動への参加状況等

�@平成17年５月21日：日本地理学会地理教育専門委員会出席

�A平成17年７月16日：日本地理学会地理教育専門委員会出席

�B平成17年10月９日〜10日：日本社会科教育学会出席

�C平成18年３月28日〜29日：日本地理学会出席

�D日本地理学会地理教育専門委員会委員

◎特色・強調点等

　論】�@の「中学校における社会科との関連を踏まえた理科の学習指導の試み−その成果と課題−」において，社会と数学・理科の教師が学習内容の相互の関連性を踏まえて授業づくりに取り組んだことは，他に例を見ない先駆的なものであり，生徒の学習過程や学習の順序性について教科の相違を超えて幅広く検討したという点で優れたものといえる。

　また，発】�Bの平成17年度糸魚川市教育研究会社会科部会研修会における講演「実感に支えられ，自ら学ぶ社会科学習−地理的な見方や考え方を踏まえて−」は，小学校社会科の学習指導においても，地理的な見方や考え方を踏まえることにより，確かな学力の形成のための授業づくりが可能となることを示したという点で優れたものといえる。

　さらに，論】�Aの「上越市高田地区における『交通事故危険地図』の作成による児童・生徒の交通安全のための基礎的研究」は，いわゆる地理的な見方や考え方を地域社会の子どもたちのために直接的に役立てようとするもので，大学の研究室と地域の教育委員会及び小・中学校の間で緊密な連携がなされているという点で優れたものといえる。

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@平成15年度中学校教育課程実施状況調査（社会地理的分野）結果分析委員会委員

�A全国中学校地理教育研究会主催「フィールドワーク・イン・ジャパン」の審査委員

�B上越市高田地区における「交通事故危険地図」の作成による児童・生徒の交通安全のための基礎的研究の代表者

�C石川県羽咋市邑知中学校（文部科学省研究指定校）における「学力向上拠点形成事業」の指導講師

◎社会への寄与等

　「上越市高田地区における『交通事故危険地図』の作成による児童・生徒の交通安全のための基礎的研究」の一環として，平成17年度は上越市高田地区にある18の小学校に関する調査結果の分析を行い，報告書を作成した。なお，この報告書は各学校おける交通安全教育の取組に生かすことが十分期待できることから，平成18年度当初には各学校に配布できるよう準備を進めた。

　

川　村　知　行（教　授）

　

＜教育活動＞

授　業

　総合学習分野の大学院の講義・演習では、「地域教育演習」「地域教育特論」などで、学外の実地研究指導によって、座学では理解できない体験学習を身近な地域素材を開発しながら、理解を深める努力をはらった。また、学部では総合学習の他、学芸員養成のための博物館学を担当し、フレンドシップ事業の「体験学習Ｉ」の実践指導に加わった。

研究指導

　12年度以来、総合学習分野の大学院生にゼミ指導・修士論文指導に当たっている。この他、従来通りの美術教育分野の講義・演習や、博物館学も担当している。

その他の教育活動

�@９月：山形大学大学院教育学研究科非常勤講師として「日本美術史特論」（集中講義）を担当した。

�A11月12日：日中シンポジウム「日中の相互理解と国際理解教育」を企画立案し、「文物から見た日中文化交渉の意味と課題」を報告した。

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　文化・美術の「かたち」から歴史を考察することを専門としてきたが、美術教育の枠を出て、地域の文化財と歴史を活用した総合学習において、美術史の応用として地域学習を展開することを特徴とした総合学習の構築を探求している。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

著】�@平成18年３月：科学研究費補助金報告書『国際理解を中心とした総合的学習の内容構成に関する基礎的・実践的研究』　研究代表者：川村知行

共同研究の実施状況

�@「国際理解を中心とした総合的学習の内容構成に関する基礎的・実践的研究」科学研究費補助金（基盤研究Ｂ）　研究代表者：川村知行

学会活動への参加状況等

�@８月６・７日：日本学校教育学会出席（びわこ成蹊スポーツ体育大学）

�A８月28日：新潟県生活科・総合学習研究会

�B２月12日：総合学習研究会（第３回大会）

　

在外研究の状況

�@平成17年５月26日〜６月10日：トルコ，ギリシャにおける国際理解教育に関する資料収集

�A平成17年７月６日〜７月14日：日中間国際理解教育に関する資料収集

�B平成17年９月10日〜９月22日：北京師範大学シンポジウムと国際理解教育に関する研究打合せ

�C平成18年２月11日〜２月20日：ベトナムにおける異文化理解教育に関する資料収集

　

◎特色・強調点等

　醍醐寺の美術工芸調査、上越市の文化財調査や世界各地の美術館・博物館の活用など、つねに目に見える実態を把握することによって、本質に迫ろうと努力していることは、美術史研究はもとより、総合学習でも有効である。また、平成14年からは科学研究費補助金を得て、東アジアに広げて、日本文化の把握に迫っている。

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@上越市文化財調査審議委員（上越市教育委員会）

�A會津八一記念館評議会委員（新潟市會津八一記念館）

�B加茂市史編集委員（新潟県加茂市教育委員会）

�C醍醐寺文化財研究所研究員（京都市伏見区　総本山醍醐寺）

�D11月：上越教育大学公開講座「越の文化を探る�]」連続講座の10回目として、日韓文化交渉と越後をテーマにして、若狭の寺社・遺跡の見学を実施した。

◎社会への寄与等

・文化財の調査・保護について、新潟県内外の審議会委員等として文化政策形成に関わった。

　

大悟法　　滋（教　授）

　

＜教育活動＞

授　業

【観点１】教育方法及び成績評価面での取組

○授業形態、学習（研究）指導法等の教育方法に関する取組状況

　学部、大学院ともに、素朴な疑問からはじまる、考える力の育成に重点を置き、特に日常的な事象の見直しを通して、子どもの視点からの、学習課題の再発見を促すような講義･演習内容を取り上げるように務めている。

○成績評価法に関する取組状況

　明確な基準はないが、個々の学生が課題に対してどのような考えをもって取り組んだかを大切にし、知識を覚えることよりどれだけ考えたかを重視することを明示している。

【観点２】教育の達成状況

○進学や就職などの卒業（修了）後の進路の状況から判断した取組状況

　教員養成を目的とした本学において、入学時より教員を志望していない学生が増えつつある。教育界以外へすすんだ場合でも、教員としての資質向上のための学びが生かされるよう配慮し、特にそのような学生への社会人としての自覚を促すような指導も行なっている。

研究指導

　学部３年１名、４年１名。大学院２年１名の卒業研究及び修士論文の指導を行った。それぞれ学生の興味、関心を持った課題を中心に、特に、学部生には綜合学習のあり方を、院生には実際に調査することの重要性を指導した。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

発】�@平成18年11月：「アオジクユズリハの果実は緑色のまま熟す」　日本植物分類学会第５回大会（共）　ポスター講演発表

共同研究の実施状況

�@国際理解を中心とした総合的学習の内容構成に関する基礎的・実践的研究　代表者：川村知行　（上越教育大学教授）　科学研究補助金

学会活動への参加状況等

�@平成17年９月21日〜９月23日：日本植物学会第66回大会出席

�A平成18年３月17日〜３月19日：日本植物分類学会第5回大会出席

その他の研究集会等への参加

�@平成17年11月：国際シンポジウム「日中の相互理解と国際理解教育」主催

�A平成18年３月：綜合学習研究会　主催

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@平成17年８月：学校図書館司書教諭講習会　講師（分担）

�A平成17年12月：『理科を語る会』講演　上越科学技術研究会

�B上越市環境審議会委員長

�C上越市環境影響評価会議委員

�D上越市生涯学習推進会議委員長

�Eリージョンプラザ上越運営協議会委員長

�F上越市文化財調査審議会委員

�G社会教育館・直江津図書館のあり方検討委員会委員長

�H上越市指定管理者選定委員会委員長

�I上越市新水族館整備検討委員会副委員長（上越市）

�J河川水辺の国勢調査アドバイザー

�K関川流域委員会委員（国土交通省）

�L国立妙高少年自然の家施設業務委員会委員長

�Mエコアクション21地域運営委員会委員長、同地域判定委員会（上越環境科学センター）

◎社会への寄与等

　上記�B〜�Mの審議会委員等として政策形成等に関わった。

　

中　野　靖　夫（教　授）

　

＜教育活動＞

授　業

学　部

　教育情報基礎演習（１年次）に関しては、今年度から学生全員がコンピュータを購入することになった。TAや専門家によるスキルアップが行われ、その後教育実践に関わる演習を行った。授業計画、評価方法を事前に示し、学習への取り組みや計画を立てやすくした。コンピュータの演示により教育の改善を行った。また、「新・情報教育に関する手引き」を印刷させ、情報教育の目標、情報の光と影、教科に利用について教師あるいは自分がどのような力量形成を行うべきかレポートを提出させ、情報教育を担当できるよう配慮した。教育情報学演習（２年次）に関してはゼミ形式で丁寧に指導した。双方向性、学習履歴分析を中心にして実践に役立つ内容とした。学部の授業における課題、レポートの提出は100%で内容も充実しており成果があった。

大学院修士課程

　教育情報学特論では院生が研究に取り組むための導入教育として、これまでの研究成果をもと情報教育における研究手法について授業を展開した。シラバスの内容に加え情報や教育に関わる話題を提供した。授業評価も可とする学生が多かった。

研究指導

大学院博士課程：　フレックスタイムの関係上、学会発表時やゼミの日程を確保し議論を行った。

大学院修士課程：　論文を作成するにあたり,論文の文脈,教育情報の処理方法について指導した。院生一人に対し週２日のゼミを行い、研究が進むよう配慮した。

◎特色ある点及び今後の検討課題等

�@学部の授業に関しては他教科で応用できるよう課題を設定している。

�A研究指導は時間をかけ議論を行いより質の高い論文作成をめざしている。

�B中国からの院生２名の指導を行ったが、研究指導だけでなく日本の歴史、文化の話題の提供や野外巡検を行い、異文化理解につとめた。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

　博士課程の研究を推進させるために、教育実践学の構築について検討し、学校教育方法連合講座の研究モデルの一例について研究成果をもとに執筆した。

学会活動への参加状況等

�@平成17年11月５日〜６日：日本教育実践学会第７回大会

�A日本教育実践学会監事

◎特色・強調点等

　コンピュータ使用時の学習者特性を継続的に研究している。同様の研究を進めている研究者は少ない。情報教育は国の重点目標に掲げられ,教育は実践段階に進んできたがコンピュータと相対する学習者特性を解明することは不可欠であり，研究成果は他の研究及び教育実践に寄与できる。

　また，学会活動を推進させることにより、実践学研究の方向性を示し、論文の作成の機会が多くなるよう配慮した。教育実践の工夫、評価に寄与する。

　

中　村　光　一（教　授）

　

＜教育活動＞

授　業

　算数科指導法では，学生の学習の状況をふまえ昨年度より評価法を約３時間の講義に対して１回程度の割合で合計４回のレポートを課し，それを評価することを試みてきた。それ以前の試験による評価での学生の書いたものと比較して，学生の提出するレポートの質が高いことが昨年度と同様に，今年度もみられた。今後はさらに，レポートでみられた問題点を適切に学生にフィーバックする方法を検討することが課題である。

研究指導

　学部，大学院のセミナーでは一貫して，学校現場での問題をとりあげることを試みた。特に，今年度の学部のセミナーでは教育実習で感じた問題点を発展させることで卒業論文の作成を試みた。問題意識の持続と具体的なデータの収集に関してメリットのある試みであった。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成17年10月：授業における数学的対象に関する考察：数学的価値の観点. 第38回数学教育論文発表会論文集, pp.463-468.

他】�@平成18年３月：臨床的手法による算数カリキュラムの開発に関する研究. 平成15年度〜平成17年度 科学研究費補助金（基盤研究(C)(2)）研究成果報告書.

共同研究の実施状況

�@臨床的手法を用いた比例的推論の基礎としての測定概念に関するカリキュラム開発　研究代表者：中村 光一　上越教育大学平成17年度研究プロジェクト

�A数学教師教育における「研究授業」の役割に関する比較文化的研究　研究代表者：藤井斉亮（東京学芸大学）　平成17年度〜平成19年度 科学研究費補助金（基盤研究B）

学会活動への参加状況等

�@10月29日〜10月30日：第38回 数学教育論文発表会（日本数学教育学会）出席

�A８月５日：第87回 全国算数・数学教育研究大会出席

◎特色・強調点等

　本年度は，学校現場での具体的な問題点の収集を目指して，様々な機会をとらえて（校内研修，教育実習，地区の授業研究会など），授業データの収集を試みた。また，３月には附属小学校でデザイン・リサーチの手法を用いた集中的な授業研究を附属小学校の教員と共同で実施した。

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@新潟県「教職12年経験者研修コース別研修」「学習指導コース」講師（７月27日）

�A新潟県上越地区算数数学教育研究会の指導者（11月15日）

　

西　川　　　純（教　授）

　

＜教育活動＞

授　業

【観点１】教育方法及び成績評価面での取組

○授業形態、学習（研究）指導法等の教育方法に関する取組状況

　出来るだけ、対話を重視した講義を心がけている。

○成績評価法に関する取組状況

　かなり高度なテーマのレポートを課している。授業における内容を、自らのものとしているか否かを総合的に判断できる方法であると考えている。

【観点２】教育の達成状況

○進学や就職などの卒業（修了）後の進路の状況から判断した取組状況

　学卒院生及び、学部卒業生は、いずれも教職に就くか、教職に就くための大学院に進学している。このことは、本研究室の文化が、教師に対する指向性を高めるものであることを証するものである。さらに、公立学校への正式採用率の高さは、本研究室での指導が教育実践に寄与するものであることを証するものである。

研究指導

【観点１】学部 及び 【観点２】大学院

　基本的に、学部及び大学院を合同にして、ゼミナール全体としての指導体制をとっている。その成果は、後述の研究成果に現れるとおりである。

その他の教育活動

　その他の教育活動に関しては、後述の社会貢献に適した。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

学術書】�@「忙しい！」を誰も言わない学校（単著）、全159頁、東洋館出版社

論】（非レフリー付き論文は略した。）

�@寺田光宏、西川純(2005.5)：高等学校における酸性雨生成のモデル実験の開発とその実践、地学教育、日本地学教育学会、58、77-82

�A西川純、山田純一(2005.8)：異学年同士が学び合う有効性に関する研究、同学年・２学年・３学年の小グループ比較を通して、学校教育学研究、日本学校教育学会、20、189-200

�B三崎隆、西川純(2005.9)：学習者の観察・実験の役割に影響を与える内的要因に関する研究、理科教育学研究、46(1)、101-107

�C寺田光宏、西川純(2005.9)：空気ロケットの教材化とその授業実践（２）、物理教育、日本物理教育学会、53、201-206

�D山崎一宏、西川純(2005.10)：ティーム・ティーチングにおける教師と子どもの会話についての研究、臨床教科教育学会誌、日本臨床教科教育学会、4(1)、15-28

�E片桐史裕、西川純(2005.10)：高校生における作文共同編集と伝達の研究、臨床教科教育学会誌、日本臨床教科教育学会、4(1)、74-78

�F片桐史裕、西川純(2005.12)：高校生の作文共同編集における相互交流と表現の確定について、教育実践学研究、日本教育実践学会、7(1)、9-17

�G久保田善彦、鈴木栄幸、舟生日出男、加藤浩、西川純、戸北凱惟(2006.1)：創発的分業支援システムによる教室内のコミュニティの変容と科学的実践、６年生「電磁石のはたらき」の実践から、理科教育学研究、日本理科教育学会、46(2)、11-20

�H山田純一、西川純(2006.2)：学び文化の伝承、臨床教科教育学会誌、日本臨床教科教育学会、5(1)、7-13

�I菊地尚美、西川純(2006.2)：テスト場面における学び合いに関する研究、臨床教科教育学会誌、日本臨床教科教育学会、5(1)、27-37

�J西川純、久光敏史、久保田善彦、戸北凱惟(2006.3)：ゼミナールにおける属性の異なる構成員間の会話に関する研究、ゼミナールにおける会話構造、教育実践学論集、兵庫教育大学連合研究科、23-31

�K水落芳明、久保田善彦、西川純(2006.3)：理科におけるデジタルポートフォリオによる相互評価とその効果に関する研究、理科教育学研究、日本理科教育学会、46(3)、75-83

業】�@西川純(2005.5)：失敗を公開できない現状について、学校マネジメント、No.573、明治図書、9

�A西川純(2005.7)：役立つメモのとり方とは、学校マネジメント、No.575、明治図書、22-23

�B西川純(2005.7)：「静かに！」「座りなさい！」を言わない授業とは：西川純氏に聞く、授業作りネットワーク、No.240、4-9

�C西川純、藤間信夫、鷲見辰美、太田秀人(2005.7)：子ども主体の学びにとって教師の役割とは、初等理科教育、39(8)、18-23

�D西川純(2005.7)：本当のプライドを得るために、初等理科教育、39(8)、24-27

�E西川純(2005.9)：「理科人の、理科人による、理科人のための理科」でいいのか？、楽しい理科授業、No.469、60-61

�F西川純(2005.9)：教師はカウンセラーにはなってはいけません！、理科の教育、No.638、4-7

�G西川純(2005.10)：子どもの学習意欲をはぐくむ親と教師の役割、児童心理特別増刊号、No.831、80-85

�H西川純(2005.12)：なぜ不真面目なのか？、授業づくりネットワーク、No.245、49-51

�I西川純(2006.1)：普通のことの力強さ、授業づくりネットワーク、No.246、49-51

�J西川純(2006.2)：おまえのため、みんなのため、授業づくりネットワーク、No.247、49-51

�K西川純(2006.2)：普通の人のための理科、理科の教育、Vol.55、82-83

�L西川純(2006.3)：教師の力量、授業づくりネットワーク、No.248、49-51

発】（略した。）

共同研究の実施状況

・兵庫博士課程連合プロジェクトに参加

学会活動への参加状況等

・日本学校教育学会、日本理科教育学会、日本教科教育学会へ研究指導活動の一環として参加し、ゼミ生を発表させた。

◎特色・強調点等

　上記に示されるように、研究業績はトップレベルである。

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@平成17年５月26日：福島大学附属中学校学習指導研究会講演『学力を保証する学び合い』 （福島大学附属中学校）

�A平成17年６月８日：新潟市小学校教育研究協議会情報教育部『学び合う情報教育のあり方と教師の役割について』 （新潟市総合教育センター）

�B平成17年７月29日：校内研修会講演『評定・評価』 木戸中学校 （新潟県新潟市）

�C平成17年８月11日：授業づくりネットワーク講演 （福島県福島市）

�D平成17年８月18日：新潟音読研究会講演 （新潟県新潟市）

�E平成17年８月20日：臨床教科教育学会講演 ユニゾンプラザ （新潟県新潟市）

�F平成17年８月25日：校内研修会講演 本庄小学校 （埼玉県本庄市）

�G平成17年８月27日：校内研修会講演 八幡小学校 （群馬県高崎市）

�H平成17年10月21日：宮崎大学附属中学校講演 （宮崎県宮崎市）

�I平成17年10月25日：静岡県総合教育センター講演 （静岡県掛川市）

�J平成17年11月17日：西蒲原郡中学校教育研究会講演 （弥彦村弥彦中学校）

�K平成17年12月１日：教職GPのための教員研修会 （上越市大島小学校）

�L平成17年12月８日：今町小学校校内研修会 （新潟県見附市）

�M平成17年12月11日：新潟県教員研修会講演 （新潟県新潟市）

�N平成18年２月８日：見附中学校校内研修会講演 （見附中学校）

�O平成18年２月15日：同上 （見附中学校）

�P平成18年２月25日：新潟県中越理科研修会講演 （新潟県長岡市）

�Q平成18年３月３日：東京都中学校校内研修会講演 （東京都和田中学校）

◎社会への寄与等

　上記は、予算的処置を伴った依頼のみを記した。その特徴は、県外からの依頼が多い。研究室活動の成果が全国的に評価されていることが示されている。

　

藤　岡　達　也（教　授）

　

＜教育活動＞

授　業

　学校教育や教員を取り巻く変化が著しい今日，これからの時代のニーズに応える教員研修・教員養成を踏まえた授業を展開した。教育内容を精選するとともに，参加体験型の授業を取り入れるなど，教育方法の改善にも取り組んだ。二度の公開授業を実施した。

研究指導

　大学院生の個別指導については，地域環境と学校，これからの教育システムの構築など，様々な現代的な教育課題をテーマとして，M２の６名とM１の５名の修士論文の研究指導を行った。

その他の教育活動

�@大阪市立大学理学部・非常勤講師「理科教育法�T」「理科教育法�U」（集中）

�A奈良教育大学大学院教育学研究科・非常勤講師「理科教材開発特論」（集中）

�B国際アウトドア専門学校・非常勤講師「自然環境教育」

�C教職講座を担当

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　今年度はFD専門部会副部会長ということもあり，大学の中期計画に則って，７月に公開授業（試行）と12月に公開授業を行った。個人だけでなく，大学が公開授業を行う重要性と今後の継続の必要性を実感した。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

著】�@平成18年３月：『地域環境教育を主題とした「総合学習」の展開』（編著）協同出版

論】�@平成18年１月：『学校・博物館を取り込んだ地域連携による景観の活用について−信濃川中流域における火焔型土器出土の縄文遺跡に関した連携から−』（共著）歴史地理学会「歴史地理学」，第48巻，第１号，35-44

�A平成18年３月：『現職教員研修における都道府県教育センターと教育大学とのパートナーシップ構築の意義と課題』（単著）　日本教育大学協会第二常置委員会編「教科教育学研究」第24集　pp.171-180　サンプロセス

�B平成17年９月：『地学教育の観点からとらえた自然災害時におけるボランティア活動および教育大学の役割について−平成16年「７・13新潟水害」を事例として−』（単著）日本地学教育学会「地学教育」第58巻，第５号，157-163

�C平成17年９月：『現職教員研修機関（教育センター）の理科教育における今日的な役割と新たな展開について−ライフステージに応じた研修での取組と大学等とのパートナーシップ構築の観点を中心に−』（単著）日本理科教育学会「理科教育研究」，第46巻，第１号，pp.69-80

�D平成18年３月：『ニュージーランドにおける環境教育，国際理解教育について−総合学習の観点から捉えた中等教育での展開と大学の役割を中心に−』（単著）上越教育大学研究紀要，第25巻，第２号，515-524

�E平成17年９月：論説『学校における自然災害・防災教育の観点』（単著）文部科学省編集「中等教育」資料平成17年9月号，20-25

�F平成17年５月：『地域素材を活かした中学校におけるSTS教育の展開−災害とエネルギーを中心に−』（共著），日本科学教育学会研究会研究報告，第19巻，第６号，1-4

�G平成17年５月：『内モンゴルにおける環境教育のカリキュラム開発』（共著），日本科学教育学会研究会研究報告，第19巻，第６号，5-9

�H平成17年５月：『戦後日本における〈学校外の科学教育〉の歴史−科学教室・講座を中心として−』（共著），日本科学教育学会研究会研究報告，第19巻，第６号，23-27

�I平成17年５月：『地域を素材とした環境学習の展開−新潟県津南町を事例として−』（共著），日本科学教育学会研究会研究報告，第19巻，第６号，39-42

�J平成17年５月：『「地すべり」を素材とした環境教育・防災教育の展開』（共著），日本科学教育学会研究会研究報告，第19巻，第６号，43-48

業】�@平成18年３月：『科学・技術・社会相互関連を重視した地域環境教材及びプログラムの開発』（代表），上越教育大学研究プロジェクト報告書

発】�@平成17年４月：☆平成17年度地学教育フォーラム（日本地学教育学会主催）で，『パートナーシップによる教員研修の意義と課題−地域における学校・大学・教育行政等の連携の現状から−』を依頼講演

�A平成17年５月：『環境教育における自然災害・防災教育の意義と課題−学校教育をめぐる地域パートナーシップの再構築の観点から−』，日本環境教育学会第16回大会研究発表

�B平成17年７月：『地域連携による景観の活用とその意義について−新潟県津南町「農と縄文の体験実習館を例に−』，歴史地理学会第48回大会共同課題研究発表

�C平成17年８月：『「理科」「総合学習」での自然災害の取扱いについて−自然景観と自然災害の二面性の観点から−』，日本理科教育学会第55回全国大会研究発表

�D平成17年８月：『自然災害発生時における地学教育の役割と課題−平成16年新潟県中越地震を例に−』日本地学教育学会第59回全国大会研究発表

�E平成17年９月：『石川県における〈学校外の科学教育の場〉についての考察』（共）日本科学教育学会第29回年会研究発表

�F平成17年９月：『今日的な地域及び教育課題を踏まえた教育内容及びシステムの構築−総合学習の観点から捉えた学校と博物館との連携の意義と課題−』，日本科学教育学会第29回年会研究発表

他】�@平成17年９月：『自然災害・防災教育と学校危機管理の課題』，EduNews エディニュース−教育行政向け情報誌−，第５号，東京書籍

�A平成17年９月：図書紹介「鎌田浩毅著「成功術−時間の戦略」，日本理科教育学会，理科の教育，Vol54，東洋館出版社

共同研究の実施状況

�@自然災害・防災教育の観点と自然景観理解を取り入れた野外学習プログラムの開発と評価　代表者：藤岡達也　科学研究費補助金

�A地域を主題とした環境教育，科学・技術・社会相互関連（STS）教育の意義と展開　代表者：藤岡達也　上越教育大学研究プロジェクト

�B東アジアにおける学校教育改革の共通性と差異の比較に関する総合的調査研究　代表者：戸北凱惟（上越教育大学）　科学研究費補助金

�C国際理解を中心とした総合的学習の内容構成に関する基礎的・実践的研究　代表者：川村知行（上越教育大学）　科学研究費補助金

�D子どもが主体的に学び，科学を好きになるための教育システムの開発　代表者：五島政一（国立教育政策研究所）　科学研究費補助金

�E博物館におけるハンズオン教材学習プログラム開発　代表者：今田晃一（文教大学）　科学研究費補助金

�Fグローバルな視点による小・中・高・大連携地震教育のための新しいカリキュラム作成　代表者：根本泰雄(大阪市立大学)　科学研究費補助金

学会活動への参加状況等

�@５月20日〜22日：日本環境教育学会出席

�A８月３日〜４日：日本理科教育学会出席

�B８月５日〜７日：日本地学教育学会出席

�C９月９日〜11日：日本科学教育学会出席

�D７月１日〜３日：歴史地理学会出席

�E日本地学教育学会評議員

�F日本環境教育学会運営委員・編集委員

�G日本科学教育学会研究会運営委員

在外研究の状況

�@10月21日〜10月27日：台湾　総合学習・環境教育・国際理解教育に関する研究調査（台湾師範大学，嘉義大学等）

◎特色・強調点等

　前年度までの基盤研究終了後，平成17年度から「自然災害・防災教育の観点と自然景観理解を取り入れた野外学習プログラムの開発と評価」（特定領域研究）が採択され，この分野の一層の研究の取組を実感した。

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@「OECD-PISA生徒の学習到達度調査研究2006」の科学的リテラシー国内専門委員（国立教育政策研究所）

�A2005年上越市民公開講座「自然の二面性〜景観と災害・環境問題〜」（上越ケーブルビジョンにても放映）

�Bテレビ新潟「環境へ　〜ボクらのメッセージ〜」（12月10日放映に出演）

◎社会への寄与等

　大学の地域連携推進事業の様々な取り組みや，現職教員支援のための学校コンサルテーション事業の一部が，読売新聞に取り扱われた（12月10日付）。また，科研の一環としての大島小学校での地震に関する特別研究を行ったことが，上越タイムスに２回にわたって掲載されるなど，上のテレビ出演を含み，社会への貢献がマスコミに取り上げられる機会が多かった。

　

増　井　三　夫（教　授）

　

＜教育活動＞

授　業

〔学　部〕

　「比較教育改革史」では、学生が各自経験してきた学級と教師-児童生徒関係（教育的関係）を対象化できるように，それらが教育改革のもとで形成されてきた実態を史実と図表を用いて，討議形式の授業を行った。次いで、現在の教育的関係を授業記録に基づいて，演習形式で討議した。また，附属小学校及び大手町小学校の授業参観と研究協議会に参加し，学校現実から問題を解決する観点を重視した。

〔大学院〕

　「比較教育改革史特論」では，現在の諸外国及び日本における教育改革−特に「学力」改革と学校評価の関連について講義し，次いで教育改革における教師のリーダーシップの役割についてテキストをもとに日米の比較検討を発表形式で行った。いずれも議論を通して理解を深めるように工夫し，学生の授業評価では期待した結果を得られた。

　「学級コミュニケーション特論」では，学級における多様な相互関係を読み解く方法論を，多数の事例に基づいた練習問題で，検討した。学級における了解を志向した相互行為を読み解く方法の開発研究を試みた。

〔教育の達成状況：３院生の就職〕

・新潟県公立中学校正規採用１名、埼玉県私立学校日本史正規採用１名、筑波大学博士課程進学１名。

研究指導

〔大学院修士研究指導〕

　実際の歴史授業にもとづいた歴史的思考力の育成に関する研究、高等学校における学校組織の特有性に関する事例研究、教師の力量形成、授業展開からデューイ興味論を考察するなど、実践研究について指導している。

その他の教育活動

・教職講座「教育史」担当（平成18年１月11日）

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　ストレート・マスターが４月以降教員採用試験準備を円滑に行うことができるように，１年次の春期休業期間に通常のゼミを実施し，支援している。

　大手町小学校公開研究授業を参観すると同時に現場の先生との授業研究に参加している。また中等教育学校など改革の先進校を訪問し、授業参観を行っている。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成17年６月：「問い直される教育の歴史表象と歴史認識」（単著）社会思想学会『社会思想史研究』��29.

�A平成17年10月：「プロイセン三月前期州議会審議における「私」「公」言説−教育史研究にみられる国家認識再考−」（単著）教育史学会『日本の教育史学』第48集。

�B平成17年３月：「西洋教育史の研究動向」（単著）教育史学会『日本の教育史学』第48集。

�C平成17年３月：「会員調査にみる教育史学と学会に対する意識構造」（共著）教育史学会『日本の教育史学』第48集。

�D平成18年３月：「実践場面における質的研究法」（共著）上越教育大学研究紀要第25卷第2号

�E平成17年11月：（書評）山崎彰『ドイツ近世的協力と土地貴族』（未来社）『社会経済史学』Vol.71.��3.

共同研究の実施状況

・上越市立大手町小学校の教育課程開発・授業研究システムのモデル化の試み−School based Curriculum開発システムの研究−

学会活動への参加状況等

�@５月14日〜14日：日本西洋史学会出席

�A平成16年度教育史学会理事

�A10月９日〜10日：教育史史学会出席（同会理事）

�C10月10日〜11日：社会思想史学会出席

�D11月５日〜６日：日本教育実践学会出席（同会編集委員）

◎特色・強調点等

・「公」教育の公共性について根本的な見直しを行っている。

・実践場面の質的研究法の開発。

・日本教育実践学会では２年次院生全員が発表した。

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

・平成17年４月１日〜平成18年３月31日：新潟県教科用図書選定審議会会長

◎社会への寄与等

　上記会長として，県内の義務教育諸学校において使用する教科用図書の採択の適正な実施について，調査，審議を行った。

　

和井田　清 司（教　授）

　

小　林　　　恵（助教授）

　

＜教育活動＞

授　業

　学部では「教育課程論（総合的学習を含む。）」、「教科・教材基礎論」、「教育課程論セミナー�T、�U」等を担当。大学院では「現代教育課程特論」、「教育方法学研究セミナー�T、�U」、「実践場面分析演習」等を実施する。

　平成17年度から学部の「教育課程論（総合的学習を含む）。」は１年生(160名)全員必修の科目である。また免Ｐ（院生）及び科目履修生を含めると、およそ240名ほどの学生が受講している。そのため、今年度から２クラスに分け、それぞれに同じ内容を講義した。その際、あらかじめ名簿順に席を指定し、また、履修上の留意点（講義の進め方、各種基本参考文献の提示、講義に臨むにあたってのマナーの問題等）を提示した後、講義を進めた。前年度までと比較すると、私語も少なく、スムーズに講義が進んだ。なお、教養及び教育的関心・意欲を高めさせる意図で、３回に１回程度課題を与えてレポートの提出を義務づけた。また、講義中に小テストを行い、さらに、４〜５月の連休と夏期休暇においては教育専門書(教育課程関連書物）を指定し、長文の報告書を書かせた。現在の学生の学力、意識、興味等を知る良い機会ともなった。

　「教科・教材基礎論」ではゼミ形式で教育課程に関する書物を輪読したり、教育関連のビデオを見せて学生の意識向上をはかる工夫をした。

　大学院の｢現代教育課程特論｣ は実践(臨床)と理論との融合性に配慮する一方、教育課程に関わる今日的諸問題について講義を進めた。受講生が比較的少人数であったので、院生の生の声が聞けて有意義であった。

研究指導

　学部３年生（２名）の卒業研究に向けた指導を行った。

　大学院院生１年生（１名）の修士論文指導を行った。指導にあたり、院生が入学当初から抱いていた問題意識を最大限に尊重するというスタンスを大前提とした。その上で、その問題意識の根源にあるもの(一種の哲学)を自覚できるように努めた。とはいえ、院生自身の固定的な殻を打ち破るのに相当苦労した。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成17年12月：「児童・生徒の要求をカリキュラム評価に生かす課題」（『教職研修12月号増刊：“信頼される学校づくり”に向けたカリキュラム・マナジメント 第１巻カリキュラム評価の考え方・進め方』、pp.86-88.

学会活動への参加状況等

�@平成17年６月17日〜19日：日本カリキュラム学会第16回大会（東京学芸大学）出席

�A平成17年10月１日〜２日：日本教育方法学会第41回大会（鹿児島大学教育学部）出席　自由研究８において司会を務める。

◎特色・強調点等

　平成17年４月〜平成18年３月：前年に続き、高田カトリック教会の協力のもと、「ダブルの子ども」の実態調査・研究を行う。

※本年度は前年度同様、特に次の２つに研究時間を集中させた。

�@J.Lawson&H.Silver, A Social History of Education in Englandの翻訳(分担）　平成18年度上半期に翻訳本を共訳で出版　現在最終チェック段階

�A教育課程、とりわけ現行学習指導要領に関する専門書の執筆。平成18年度上半期出版に向けて現在最終段階

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@平成17年６月24日：新潟県立国際情報高等学校における２学年対象の「大学模擬講義」教育部門で講師を務める。

�A平成17年８月１〜３日：平成17年度新潟県教育職員免許法認定講習（栄養教諭）で講師を務める。（上越教育大学学校教育総合センターにて「教育課程論」を担当。）

　

角　谷　詩　織（助教授）

　

＜教育活動＞

授　業

　多文化社会論，国際理解教育概論において，今日の小・中学生に必要な国際理解教育について，今日の現状に特に注目した方法で，講義，活動を行った。地域社会環境と学校において，今日の教育実践の場における地域との関係の課題を考えた。また，受講生の出身学校の教員へ直接インタビューを実施することを通して，受講生にとってより身に迫る学習の工夫を試みた。実践場面分析演習，実践セミナーにおいて，授業観察の手法・視点・意義などを伝えると共に，学生，院生の個別質問に対応した。報告書作成における留意点等も指導した。

研究指導

　総合的な学習の時間で優れた実践を行っている学校の紹介を交えながら研究アドバイスを行った。他のゼミ，講座の院生に対しても，統計手法，質問紙調査法についての質問に応じた。また，卒業論文中間発表などで，研究の指導を行った。他分野の院生主催で指導依頼のあった自主ゼミでの指導にも応じた。

その他の教育活動

�@平成17年：お茶の水女子大学大学院人間文化論叢査読委員

�A平成18年２月：統計処理法特別講義(お茶の水女子大学)

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　質問紙調査法，教育心理学の研究手法について，関心のある学生・院生へのアドバイスを行った。分野や講座全体の研究発表の場で，学生や院生への研究向上に努めた。来年度以降，ゼミの運営を充実させるとともに，研究と実践の往復の意義を学生・院生に伝えることを目指す。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

著】�@平成17年４月：『 LONGITUDINAL RESEARCH ON CHILDREN’S VULNERABILITY TO TELEVISION: A Survey and an Intervention』（共著）Greenwich,CT

論】�@平成17年４月：部活動への取り組みが中学生の学校生活への満足感をどのように高めるか：学業コンピテンスの影響を考慮した潜在成長曲線モデルから. 発達心理学研究, 16, 26-35.

�A平成17年９月：中学生にとっての学校生活の意義を高める総合的な学習の時間. 上越教育大学研究紀要, 25, 217-228. (単著)

�B平成18年3月：中学生の適応感を高める｢総合的な学習の時間｣−｢知的広がり｣要因を組み込んだ共分散構造分析から−.兵庫教育大学連合大学院教育実践論文集, 7, pp. 13-22. (単著)

�C平成18年2月(採択決定)：小・中学生の社会的・私的生活習慣が心理的健康及び学業への意識に及ぼす影響. 子ども社会学研究, 12, (共著)

発】�@平成17年４月：Participation in Extracurricular Activities and Students’ Adjustment with Junior High School: A Latent Growth Curve Model　(Atlanta)　(単：審査有)

�A平成17年９月：「理科の好きな児童・生徒の知的関心を高める理科の特性」（単；依頼）日本科学教育学会第29回年会（岐阜大学）

�B平成17年９月「小・中学生の学業への意識と生活実態の様相―性別・学年比較から―」（共）日本心理学会第69回大会（慶応義塾大学）

�C平成17年９月：「科学的興味・追究意欲を高める理科の授業の意義」（共）日本教育心理学会第47回総会（浅井学園大学）

�D平成17年11月：「小学生高学年のインターネット利用実態と学習意識・意欲の関連」（共）日本産業技術教育学会第21回情報分科会（富山大学）

�E平成18年３月：The Association between the Daily Life Activities and the Psychological / Academic Adjustment among Japanese Young Adolescents. SRA 2006 Biennial Meeting (共：審査有)（San Francisco）

他】�@平成18年４月：今後の理科授業に求められることを考える.　初等理科教育, 503(4月増刊号), pp. 138-141.　(単著).

�A平成18年４月：新学習指導要領の方向と課題（共）『初頭理科教育』　503(4月増刊号), pp. 18-23.

共同研究の実施状況

�@小･中学生の知的関心の発達と理科教育での疑問解決経験とのかかわり　代表者：角谷詩織（上越教育大学助教授）　科学研究費補助金　特定領域研究

�A青少年へのテレビメディアの影響調査　代表者：無藤　隆（白梅学園短期大学学長）　放送と青少年に関する委員会

�B東京都青少年の自立に関する調査　代表者：無藤　隆（白梅学園短期大学学長）　東京都青少年課

学会活動への参加状況等

�@平成17年４月：Society for Research of Child Development Biennial Meeting(審査付)へ参加・口頭発表

�A平成17年９月：日本科学教育学会第29回年会（岐阜大学）へ参加・口頭発表

�B平成17年９月：日本心理学会第69回大会へ参加・口頭発表

�C平成17年９月：日本教育心理学会第47回総会へ参加・口頭発表

�D平成17年11月：日本産業技術教育学会情報分科会での口頭発表

�E平成18年３月：Society for Research on Adolescence Biennial Meeting 2006(審査付)への参加・口頭発表

�F平成17年日本心理学会査読委員

�G平成17年日本社会心理学会査読委員

◎特色・強調点等

　社会的に貢献できる研究活動に取り組んでおり，その成果を，国内外の学会等で広く公表している。学術雑誌だけでなく，教員向け雑誌にも知見を述べることにより，実践場面の向上への貢献を試みている。

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@平成17年８月：ラジオエンターテインメント審査委員　日本民間放送連盟

�A平成17年(継続)：青少年へのテレビメディアの影響調査委員

�B平成18年２月〜：富山県入善町立ひばり野小学校特別支援教育研究協力者(継続中)

　

　

田　島　弘　司（助教授）

　

＜教育活動＞

授　業

○授業形態、学習（研究）指導法等の教育方法に関する取組状況

　前後期すべての授業において講義支援システムの電子掲示板を使用し、個々の学生が授業の感想や課題を電子掲示板に書き込むことにより、授業の振り返り、授業間の継続性の確保や意見交換、情報の共有化が促進された。

○成績評価法に関する取組状況

　出席、レポート、発表、電子掲示板への書き込み等を点数化し、評価基準に基づいて評価している。また、学生には、シラバス、オリエンテーション、授業中の説明などを通じて、成績評価法について周知を図っている。

研究指導

大学院

　高度な臨床的な実践力を修得させるために、学校における教育改善の手法としても知られるアクション・リサーチを研究方法として採用した。具体的には、即興演劇を取り入れた授業にティーチングアシスタントとして長期的に参加し、観察、インタビュー、アンケートなどによって質的及び量的調査を行った。

その他の教育活動

�@附属中学校わくわく大学ウィーク授業担当

�A新潟大学留学生（20名）の本学案内と本学留学生との交流の実施

◎特色ある点及び今後の検討課題等

特色ある点：　全授業における講義支援システムの電子掲示板の活用が学生間の相互評価を促進し自己評価を高めたこと

今後の検討課題等：　グループ・ディスカッションのためのグループ分けを工夫し、メンバーに不満を感じる学生を少なくすること

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成18年３月：「日本人学校児童の自己効力感及びコミュニケーション様式にかかわる因子とその相関に関する調査研究」（単著）『文部科学省科学研究費補助金「国際理解を中心とした総合学習の内容構成に関する基礎的・実践的研究」研究成果報告書』（印刷中）

業】�@平成18年３月：「文部科学省　国際理解教育実践事例集　中学・高等学校編」（共著）（印刷中）

共同研究の実施状況

�@国際理解を中心とした総合学習の内容構成に関する基礎的・実践的研究　代表者：川村知行（上越教育大学教授）科学研究補助金

�A小学校英語会話を支援する国際理解カリキュラムの開発研究　代表者　北條礼子（上越教育大学教授）教員養成GP

学会活動への参加状況等

�@６月４日〜５日：日本国際理解教育学会大会分科会の司会担当

◎特色・強調点等

　国際理解を中心とした総合学習の内容構成に関する基礎的・実践的研究で「日本人学校児童の自己効力感及びコミュニケーション様式にかかわる因子とその相関に関する調査研究」を行ったことは、他に例を見ない先進的なものであり、日本人学校の児童が現地の児童との異文化コミュニケーションや現地での異文化体験を通じて、どのように自己効力感やコミュニケーション様式を変容させているかを知るという点で優れたものであると言える。

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@文部科学省国際理解教育実践事例集編纂・国際理解教育のデーターベース化推進に関する委員会委員（文部科学省初等中等教育局）

�A上越国際交流協会理事

�B長岡市立越路小学校で総合学習の出前講座を実施

◎社会への寄与等

�@文部科学省の『国際理解教育事例集　中学・高等学校編』の完成により全国の中学・高等学校に対して、参考となる優れた実践事例を紹介することができた。

　

布　川　和　彦（助教授）

　

＜教育活動＞

　学部の講義では、学生が数学の課題に取り組む中で、数学の学習過程に関わる問題点を追体験できるような工夫をはかった。その際に、課題に具体物や表計算ソフトを利用することで、学生が数学的アイデアを実感できるという点にも配慮した。

　修士論文指導では小中学校で収集したデータに対する院生各自の分析を全員で議論する機会を毎週設け、先行研究の成果と調査データとの統合・発展をはかり、現職教員としての院生が反省的実践家として成長できることを目指した。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成18年３月：『比例的推論の授業における小学校４年生の学習の様相』（単著）上越数学教育研究　第21号　pp. 1−12

�A平成17年12月：『Mathematical problem solving and learning mathematics: What we expect students to obtain』（単著）Journal of Mathematical Behavior　第24巻第３／４号　pp. 325-340

�B平成17年４月：『問題解決の研究と学習過程の探求：学習過程臨床という視点に向けて』（単著）日本数学教育学会誌 第87巻第４号　pp. 22-34

業】�@平成18年２月：『文部省検定中学校数学科教科書用指導書』（共著）　学校図書

他】�@平成17年９月：『習熟度別クラスの効果についての研究の概観：米国のレビュー記事から』（単著）新しい算数研究　No. 416　pp. 36−37

学会活動への参加状況等

�@日本数学教育学会資料部幹事

�A雑誌『Educational Studies in Mathematics』(Springer社) Editorial Board

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@平成17年７月：上越数学教育研究会総会講師（『学力からの授業再考』を講演）

�A平成17年８月：長野県木祖村立木祖小学校学力向上フロンティア拠点校事業研究会講師（『学力から授業を再考する』を講演）

�B平成17年８月：県内国立大学付属学校園合同部会教科領域部会（算数・数学）講師（『学習過程臨床の視点からの算数・数学の研究』を講演）

�C平成17年９月：氷見市立湖南小学校学力レベルアップ事業算数教育研修会講師

�D平成17年９月：新潟県少人数指導およびTT指導の在り方についての実践講座講師

�E平成17年11月：上越算数・数学教育研究大会助言者

�F平成17年２月：上越尚数会研究会助言者

�G平成18年３月：長野市立櫻ヶ丘中学校学力向上検討会助言者

　

北　條　�}　子（助教授）

　

＜教育活動＞

授　業

　総合演：「多文化社会論では、世界の英語を取り上げ、英語の諸相を学生に示した。国際教育概論では、国際理解・小学校英語に関する最新話題を提供し、さらに後者については上越市内の小学校の授業参観をした上で各自が15分から20分の小活動案を作成し、模擬授業を実施した。

　英語科教育評価特論の授業では、評価に関する理論と実際のテスト問題作成における注意事項や実際の作成、ポートフォリオを取り上げた。英語科教育研究方法演習では、実際にアンケート調査項目を作成し、実施し、分析結果を解釈し、発表するという実習を中心に行った。また、国際理解教育演習では、受講者のうち国際理解教育の授業経験のある現職派遣教員がそれぞれの授業実践を発表し、さらに上越市内の小学校の授業参観を行い、授業記録を取った上で意見交換を行った。また、学生１人１人が国際理解・小学校英語活動の小活動を工夫・考案し、授業内で実演を行った。最後に、国際理解教育特論においては、国際言語としての英語の諸相を話題として取り上げた。なお成績の評価については、上記のいずれの授業においても開始時に学生にその方法を明示した。

研究指導

　修士論文並びに卒業論文の指導においては、研究テーマの設定時から研究計画、実施、結果の分析、結果の解釈、考察まで段階を踏んで、指導、助言を行った。大学院生については、教員養成ＧＰの参加メンバーに加え、協力校において国際理解教育の授業を考案し実践するまでの指導、助言を行った。また大学生については、小学校英語活動が卒論のテーマであったので、公立小学校への出張授業を行うための準備から実践までステップを踏んで、指導を行った。

その他の教育活動

　平成17年4月〜平成18年3月：国立療養所新潟病院附属看護学校非常勤講師として、「外国語（英語）」を担当した。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成17年７月：『公立小学校における「英語活動」に関する意識調査−千葉県沼南町(現柏市）の小学６年生・中学１、２年生の保護者に対するアンケート調査をとおして』(共著）　上越英語研究　第6号　31〜43頁

�A平成17年12月：『ポートフォリオ・カンファレンスの書式簡略化に関する検討』(共著）日本教育工学会論文誌　第29巻Supple号

�B平成17年10月：『公立小学校における『英語活動』に関する意識調査−千葉県沼南町(現柏市)の小学６年生・中学１、２年生のアンケート調査をとおして−』(共著）日本児童英語教育学会研究紀要　第24号･2004･2005･創立25周年記念号　71〜92頁

�C平成18年３月：『ポートフォリオを活用した大学生ゲスト・ティーチャーGT)による英語活動の試み−反省的実践家養成を目指して−』(共著） 小学校英語教育学会紀要　第６号　43〜48頁

�D平成18年３月：『英語表現力向上を目指すshow and tellの手法を用いたポートフォリオ活用学習のガイドラインの設計』　上越教育大学研究紀要(共著）第25巻第２号　525〜537頁

発】�@平成17年８月：『ポートフォリオを活用した大学生による英会話活動実施の試み』(共）平成17年度小学校英語教育学会岐阜研究大会研究発表

�A平成17年９月：『自己調節学習者の育成を目指したポートフォーリオの活用−総合的な学習の趣旨を生かした基礎学力定着の試み−』(共）日本教科教育学会第30回全国大会（札幌大会）研究発表

�B平成17年９月：『日本人看護学生を対象とした教授ツールとしてのポートフォリオを活用したshow and tell手法による英語表現（英作文・スピーチ）学習の検討』(共）2005年日本教育工学会第21回全国大会研究発表

�C平成17年９月：『ポートフォリオカンファレンスの視点を取り入れた校内研修としての実践レポート報告会の検討』(共）2005年日本教育工学会第21回全国大会研究発表

共同研究の実施状況

�@公立小学校への英語教育導入に伴う諸問題とその対策　代表者：斎藤九一（本学）科学研究費補助金

�A言語学習における自律学習を目指す教授ツールとしてのポートフォリオ利用に関する研究　代表者：北條礼子　科学研究費補助金

�B小学校における英語教育カリキュラムの開発研究　代表者：北條礼子　本学研究プロジェクト研究

�C国際理解を中心とした総合的学習の内容構成に関する基礎的・実践的研究　代表者：川村知行(本学）科学研究費補助金国際研究

�D教員養成GP（国際理解教育について本学附属小学校と協同研究）

国際研究プロジェクトへの参加状況

�@2005年度アジア・太平洋地域教育工学東京セミナ−／ワ−クショップに参加　日本ユネスコ国内委員会・教育工学センタ−連絡協議会・東京学芸大学主催

学会活動への参加状況等

�@平成17年８月20日〜21日：平成17年度小学校英語教育学会岐阜研究大会出席

�A平成17年９月23日〜25日：2005年日本教育工学会第21回全国大会出席

�B平成17年10月１日〜２日：日本教育メディア学会第12会年次大会出席

　

松　本　　　修（助教授）

　

＜教育活動＞

授　業

　大学院「実践場面分析演習」では、小学校における読み語り実践をデータとし、オーディエンス特性による読み語りの違いを読み手の方略と聞き手との相互作用の二つの観点から分析、論文化した。学会で発表予定。学部「国語科と学習過程」でもミニティーチングをビデオにとり、その場で分析するという授業を行っている。このことにより、教材研究や学習過程デザインの上での問題が、授業という結果にどのように表れるのかについて学生に自覚化されることが可能になっている。

研究指導

　十分な話し合いによって研究上の関心を焦点化し、研究方法についても本人の関心のありように基づいて自由にその立場を選択できるようにしている。また、ゼミ生の他ゼミへの参加、他ゼミ生のゼミへの参加を開放し、オープンな運営になるようにしている。OBの行っている研究活動に積極的に参画するとともに、OBの教諭としての就職のための支援を継続し、就職に導いている。

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　教科書研究センターの科学研究費研究における教科書研究や教科書編集の現場での取り組みを活用し、講義に反映させている。ナラトロジーを基盤とした教材・学習研究、授業分析研究については、ゼミ生やOBとの共同研究を推進した。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成17年９月：「状況の文脈を「資源」とした読みとその交流の可能性」（単著）『国語科教育』第58集　全国大学国語教育学会 pp.10-17

�A平成17年10月：「読みの分岐点と読みの交流活動」（単著）『表現研究』第82集　表現学会　pp.70-80

�B平成17年10月：「司書教諭の学習支援と学びの姿」（共著・筆頭著者・大竹奈津子）『臨床教科教育学会誌』　臨床教科教育学会　第４巻第１号　 pp.62-73

�C平成17年10月：「「語り」に焦点化した読みの交流における話し合い活動の内容と形式」（完稿）『臨床教科教育学会誌』第４巻第１号　pp.51-61

�D平成17年12月：「哲学的思考を育てる−「言葉の意味はだれが決める？（永井均）」の学習課題」『Groupe Bricolage紀要』No.23　pp.1-5

�E平成17年12月：「「少年の日の思い出」における語りの構造」『Groupe Bricolage紀要』No.23　pp.6-12

発】�@平成17年５月：「解釈の分岐点と読みの形成要因」　表現学会第42回研究大会

�A平成17年10月：「読みにおける状況の文脈の導入と語りの構造」　第109回全国大学国語教育学会

�B平成18年１月：「オーディエンスの特性と読み語りのモード」第４回臨床教科教育学セミナー　臨床教科教育学会

共同研究の実施状況

�@連合大学院特別プロジェクト研究「教師コミュニティーの創成を通じての教員養成・現職再教育プログラムの開発研究」　研究代表　戸北凱惟

�A教員養成ＧＰ「マルチコラボレーションによる実践力の形成」参加「特別支援を要する学習者への国語科学習における個別的な支援のあり方に関する研究」

�B国語科授業研究の推進に関する研究（沖縄県北大東村立北大東中学校国語科）

�C教科書研究センター事業研究「小中学校国語科教科書の内容に関する実証的研究」国内部会主査

�DGroupe Bricolage 研究会メンバー

�E「繭の会」　研究会アドバイザー

学会活動への参加状況等

�@５月14日：日本国語教育学会高校部会出席

�A５月21〜22日：全国大学国語教育学会第108回大会出席

�B６月３日〜４日：表現学会第42回研究大会出席・発表

�C８月７日：日本読書学会第49回研究大会出席

�D８月８〜９日：日本国語教育学会第68回国語教育全国大会出席

�E10月１日：筑波大学国語国文学会出席

�F10月29日〜30日：全国大学国語教育学会第109回大会出席・発表

�G１月７日：第４回臨床教科教育学会臨床教科教育学セミナー出席・発表

�H全国大学国語教育学会理事

◎特色・強調点等

　ナラトロジーを基盤とした教材・学習研究、授業分析研究については新たな領域を開拓するとともに、一連の研究としてまとまりつつある。読み聞かせ・読み語りのスタイルの研究は継続して行っている。

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@教科書研究センター特別研究員

�A上越市立高志小学校研究開発学校　運営指導委員

�B栃木市小中学校連携研究開発学校　指導委員

�C栃尾市市教研講師

�D駿東地区国語教育研究会講師

◎社会への寄与等

　学校現場の教材研究・単元開発などの相談に幅広く応じている。（宇都宮市立清原中央小、巻町立松野尾小学校、北魚沼市立広神西小学校、栃木県立上三川高等学校など）自主的研究団体の研究活動にも積極的に参加し、研究と実践を相互につなぐよう日々活動している。

　

松　本　健　義（助教授）

　

＜教育活動＞

授　業

　学部・大学院を通じ，幼児の遊びと造形的表現の成立過程，児童・生徒の学びの成立過程について事例に基づく臨床的理解を図ると共に，表現活動演習，学習場面分析演習を行い，実践的資質の向上を図った。評価は授業レポート，レポート報告，製作演習により行った。

研究指導

　学部は，小学校及び中学校教育実習と卒業研究とを連携した事前指導，教材開発，実習授業の学習活動分析，事後継続観察調査による臨床的研究指導を行った。

　大学院は，新潟県，長野県，東京都、埼玉県の小学校での校内研究会と連携した観察調査と実践開発研究を行い，子どもの行為と知の生成過程の在り方と支援について，現象学的視点から臨床的実践研究法を指導した。

◎特色ある点及び今後の検討課題等

　認知的関係，社会的関係，個人内的関係が総合的，重層的，相互的に構成される子どもの遊びや学びの活動過程に関して，社会文化的アプローチ，活動理論の観点から，身体の応答性の在り方と構成される対象世界、行為と経験の質の記述分析の在り方の研究開発と指導を行った。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

論】�@平成17年８月：｢生きることとしての子どもの学びの臨床学的研究−自己と他者にひらかれた身体的な応答性による学び−」,「芸術教授学」第8号,pp.31-41(共)

�A平成17年８月：｢身体性をとおした他者とのかかわりによる子どもの学びの過程」,「芸術教授学」第8号,pp.53-63(共)

発】�@平成17年６月：「出来事世界の重層的生成におれる子どもの行為の"質"の記述可能性」第12回日本子ども社会学会

�A平成17年11月：「社会文化的アプローチによる造形表現学習の臨床的カリキュラム−自己・社会・文化の協働的生成過程−」（単）第44回大学美術教育学会

�B平成18年３月：「エスノメソドロジーの応用可能性の検討：演劇づくりによる教育臨床研究−トランスクリプトの利用可能性−龍谷大学秋葉昌樹チームへのコメント」エスノメソドロジー会話分析研究会

�C平成18年３月：「意味形成の活動単位に基づく臨床的教育実践の在り方」第28回美術科教育学会

他】�@平成17年度放送大学学園科目(番組)名「教育社会学：第4回幼児教育の意味」において，「できごとの協同形成過程における幼児の造形的行為の認知的・社会的役割に関する研究」に関する研究報告(20分間：16〜36分，全45分)

�A平成17年３月：三条市立月岡小学校平成17年度研究集録「心豊かに生きる子どもの育成：「書く」活動を通して」pp.117-118

共同研究の実施状況

�@「心豊かに生きる子どもの育成：「書く」活動を通して」研究代表者：三条市立月岡小学校長田村一二（同校内研究）

学会活動への参加状況等

�@６月25〜26日：第12回日本子ども社会学会

�A８月５〜７日：第９回日本芸術教授学研究会

�B11月19〜20日：第44回大学美術教育学会

�C12月３日：第８回美術教育実践学会，シンポジウム「つくり表すことと生きる力」企画及びコーディネーター

�D３月６〜７日：エスノメソドロジー会話分析研究会

�E３月25〜27日：第28回美術科教育学会

�F美術教育実践学会副代表理事

◎特色・強調点等

�@媒介された行為による意味と関係の社会文化的構成の視点に基づく学びの過程の記述分析の在り方

�A造形的表現における学びにおける「活動システムの単位」に着目した学習過程の把握と支援

�B子どもの生の全体性の視点に立つ国語科領域の学び

　以上に関する研究開発を行った。

　

＜社会との連携＞

社会的活動状況

�@平成17年度新潟市小研総合部研究指導者

�A第36回新潟県ジュニア美術展覧会審査員

�B第45回新潟県児童生徒絵画・版画コンクール審査員

　

高　野　浩　志（講　師）

　

＜教育活動＞

授　業

１．学部１年対象の教育情報演習ではワープロ、表計算、プレゼンテーション、ホームページ作成など、情報教育に必要なコンピュータ技能を身に付けさせる演習を行った。これは学部一年必修の課目であり、全学生が共通のスキルを身に付けることを目標としているため年に数回の会合をもち、他教官との連携をもちながら演習、成績評価等を行っている。

２．学部２年対象の情報教育演習や、学部４年生対象のネットワーク演習では、コンピュータ演習が中心となっているので、全員の進捗状況を把握しながら演習を展開していった。評価項目をわかりやすく設定し、それに基づく成績処理を行った。

３．情報教育実践演習（大学院）では、情報教育を進めるのに必要なコンピュータスキルを身に付けさせる演習をおこなった。学生の希望も取り入れた演習テーマを設定し、学生のニーズに応えた演習となった。

研究指導

　学習臨床講座情報教育分野の院生および指導学生（Ｍ１の２人）に対して研究セミナーにおいて、研究内容における支援・アドバイスをおこなった。

　学部生（４年生）対して、卒業研究に向けての基礎知識・技能の習得指導および教員採用試験対策ゼミを行った。

　それぞれの学生に対し、最低一週間に一こまを議論・演習の時間と設定し、指導を行っている。特に、各学生のシステム作成の問題点において、プログラミング指導等をおこない、共同で解決していった。

　

＜研究活動＞

研究成果の発表状況

発】�@平成16年11月：「疑似細胞の進化」第９回新潟大・山形大素粒子論研究室合同研究会

�A平成16年11月：「教員養成段階におけるメディアリテラシー育成プログラムの開発と評価」第31回全日本教育工学研究協議会