4 教育・研究組織等
 
(2)各学系の研究
 

 
@ 学校教育学系
ア 研究の特色
学校教育学系は,教育実践研究を中核とする上越教育大学の教育・研究面,教職必修科目に不可欠である基盤領域を形成する。全学的な教職必修科目を担当する教員が多い中で,学内において多人数講義を担いながら,多くの教員が,広く学外,全国の教員研修講師や学会等の研究活動に取り組んでいる。専門職学位課程の教員は,学生・院生指導とともに地域の学校に対する日常的支援活動を行うとともに,全国の研修講師や実践研究の取り組みをリードしている。また,連合博士課程においても,学校教育方法連合講座,先端課題実践開発連合講座を中心に各講座で活発な教育研究活動を推進している。
イ 優れた点及び今後の検討課題
学校教育学系は,修士課程と専門職学位課程の教員により,教育,研究面,学外における研修講師や研究活動への積極的参画が成果を上げている。学内研究プロジェクトでも,「地域課題に基づくスクールリーダー研修プログラムに関する開発的研究」(末松裕基講師),「学び合う研修ネットワークの構築」(水落芳明准教授),「東アジア三カ国とアメリカの協働による持続可能な開発のための教育(ESD)に関する基礎的研究」(釜田聡教授)などの成果をみている。実践的教育研究,教育実践学研究は,基盤研究と応用的臨床研究の連携や融合が不可欠であるが,教職必修科目の専門性や充実,教育の質や特色を保障するクラスサイズ,教員の負担に関する配慮や整備と不可分の関係にある。専門的・応用的研究にとどまらず,教育研究活動,教職科目の充実・整備,適正な負担のあり方を含めた総合的な研究調査や開発研究が求められている。
 

 
A 臨床・健康教育学系
ア 研究の特色
本学系は,主として臨床に関わる研究領域を担当する教員によって構成されている。具体的には,臨床心理学,障害者臨床を含む特別支援教育学,さらに医学領域を含む健康教育学等である。これらの領域を担当する教員の多くは,臨床実践の場として,心理教育相談室,特別支援教育実践研究センター,及び保健管理センターでの業務を兼任しており,学内及び地域に多大な貢献をしてきている。
本学系の教員グループは,心理教育相談室や特別支援教育実践研究センター,地域の特別支援学校,本学保健管理センターをフィールドとした研究活動を行っており,その成果は臨床心理学,特別支援教育,健康教育等の領域の学会誌への掲載,関連諸学会における研究発表によって公表されている。また,心理教育相談室や特別支援教育実践研究センターの研究紀要でも研究報告等が多く掲載されており,大学院生との共同研究の成果も公表されている。
イ 優れた点及び今後の検討課題等
本学系の教員は,人々の心身面の健康や心理的・教育的支援,特別な教育的ニーズのある児童生徒を対象とした臨床的な研究実践を進めてきている。これらの成果は,本学の学生や教職員のみならず,地域の人々にも広く還元されてきている。健康教育を担当する教員グループでは,本学教職員や学生への禁煙教育や,その他の健康教育等への全学的な対応の中核を担っている。このような状況から,本学系の教員は,授業や学生への研究指導や校務を行いつつ,地域のニーズに応える多忙な研究活動を行っており,さらなる研究の充実・発展のため研究スタッフの増員が必要である。
 

 
B 人文・社会教育学系
ア 研究の特色
本学系に所属する主な研究領域は次のとおりである。
国語学,国文学,漢文学,国語科教育,書写・書道,英語学,英米文学,英語科教育,小学校英語教育,歴史学,地理学,法律学,経済学,社会学,哲学,倫理学,宗教学,社会科教育。
また,こうした研究領域における研究活動を推進するため,本学系の教員と多数の卒業生,修了生が所属する「上越教育大学国語教育学会」「上越英語教育学会」「上越教育大学社会科教育学会」の3学会が組織されている。
イ 優れた点及び今後の検討課題等
本学系の教員による研究プロジェクトとして,昨年度に引き続き,「小学校外国語活動における高学年向き文字指導学習プログラムの構築」「近現代社会の基本的価値に関する社会科教材開発」「留学生とつくる『多文化共生』に向けた地域と関わる『国際理解教育』」の3件が実施され,本年度は新たに「戦前・戦中・戦後の高田における知の系譜と教育界」「小学校外国語活動におけるコミュニケーション能力の素地を育成する評価方法に関する実践的研究」「教員養成系大学における海外教育研修(英語圏)のためのカリキュラムと教材の開発」「地域通貨ゲームの開発とその応用」の4件が採択された。なお社会系コースにおいては,昨年度に引き続き,地域教員の研究団体である新潟県社会科教育研究会との協力のもと,地域巡検のための資料集を作成し,地域の全小・中学校に配布した。また,本学系の研究領域に関する上記の3学会が組織されており,研究活動が次のように展開されている。
「上越教育大学国語教育学会」:昭和58年7月に設立。国語科教育及び国語学,国文学,書写・書道の研究を深め,会員相互の親睦を図ることを目的とする。機関誌『上越教育大学国語研究』(最新号は平成24年2月発行の第26号),学会報『上越教育大学国語教育学会報』を刊行し,例会を年2回開催する。6月の例会は卒業生・修了生による研究発表,2月の例会は卒業・修了年度の在学生による研究発表が中心だが,それぞれ教員の研究発表も加わる。
「上越英語教育学会(The Joetsu Association of English Language Education)」:平成9年9月に設立。英語科教育,英語学・言語学,英米文学の研究を深めるとともに,会員相互の親睦を図ることを目的とし,研究発表会等会員の研究活動を促進する事業,会員間の情報交換及び親睦を促進する事業等を行っている。毎年7月に年次大会を開催し,機関誌『上越英語研究』(最新号は平成23年12月発行の第12号)を刊行する。
「上越教育大学社会科教育学会」:昭和61年3月に設立。会員の分布は北海道から九州まで全国に及ぶ。月例会で地域巡検を実施するほか,毎年1回,研究大会を開催する。学会報の『上越教育大学社会科教育学会だより』を発行するほか,機関誌『上越社会研究』(最新号は平成23年10月発行の第26号)を刊行する。
なお,(ア)項の研究領域において,本年度は漢文学,英文学,社会学,哲学,倫理学専攻の教員が欠けており,その補充が今後の検討課題となっている。
 

 
C 自然・生活教育学系
ア 研究の特色
本学系に所属する教員の主な研究領域は,代数学,幾何学,解析学,応用数学,数学科教育,物理学,化学,生物学,地学,理科教育,野外観察,機械工学,電気工学,情報科学,金属加工学,木材加工学,技術科教育,食物学,被服学,保育学,生活経営学,家庭科教育等の自然科学及び生活科学に関連した専門分野にわたる。
イ 優れた点及び今後の検討課題等
本学系の濤崎准教授と国立天文台の小麥真也氏を中心とする研究グループの研究成果“「隣」の銀河の星の材料,全貌の把握に成功”が12月に報道発表された。本学系の優れた研究成果が,本学のみならず日本国内外の研究に対して大きな貢献をなしたことは特筆すべき点である。
GPプロジェクト研究等については,「先導的大学改革推進受託事業」推進に8名,本学系所属教員が参画した。学内研究プロジェクトは,新規分で一般研究2件及び若手研究3件,継続分で一般研究2件が採択された。
今後も優れた研究成果をあげることが望まれる。
 

 
D 芸術・体育教育学系
ア 研究の特色
本学系に所属する教員の主な研究領域は,声楽,器楽,作曲,音楽学,音楽教育学,絵画,彫刻,デザイン,工芸,美術理論・美術史,美術教育学,体育学,運動学,学校保健学,体育科教育学といった音楽,美術,保健体育の教科に関連した基礎的及び応用的な研究領域からなる。またこれらの領域は実技指導と関連した地域貢献が強く求められ,構成員は,近隣の学校や地域において音楽や美術,スポーツの普及・発展に尽力するとともに,コンクールや競技会において審査や競技審判等を務めることも多い。
イ 優れた点及び今後の検討課題等
本年度に実施された研究プロジェクトとしては,直原 幹教授(保健体育)が事業推進者となり,信州大学と共同で行った「幼少年剣道指導に関わる地域貢献事業『剣道で培う心技体』」,同じく直原 幹教授が構成員となり,上越・鳴門・兵庫教育大学の三大学が連携して行った「文部科学省先導的大学改革推進委託事業『教科専門と教科教育を架橋する教育研究領域に関する調査研究』」が挙げられる。科学研究費補助金交付については,基盤研究(C)の継続分として,時得紀子准教授(音楽)の「言語活動を取り入れた活用型音楽学習の開発と評価−創作表現の日米授業比較をもとに−」と土田了輔准教授(保健体育)の「分業に基づき関わりと理解を促進するボールゲームの戦術アプローチの開発」の2件が採択された。また附属学校における研究協力として,6月に開催された附属小学校研究会(研究主題「人間社会を生きる子どもが育つ学校」)において土田了輔准教授(保健体育)と玉村 恭講師(美術)の2名が,また10月に開催された附属中学校研究協議会(研究主題「『自立して学ぶ生徒』を育てる教育課程の研究開発」)において,上野正人准教授(音楽),五十嵐史帆准教授(美術),直原 幹教授(保健体育)の3名が研究発表の指導に当たった。また表彰等については,伊藤政展教授(保健体育)が,スポーツ心理学の領域から永年にわたり公認スポーツ指導者制度の確立及び発展のために尽力し,著しい貢献をしたとして,公益法人日本体育協会より「公認スポーツ指導者表彰」を受けた。
今後も優れた教育・研究の成果をあげることが期待されるが,一方で,定年以外の理由で本年度は2名の教員が退職したため,昇任人事の促進とともに欠員の補充が是非とも望まれる。