③ 人文・社会教育学系
ア 組織
平成26年度当初に，退職した教授１人が特任教授に就任し（任期１年），また准教授１人が着任した。その結果，年度当初の教員数は28人で，教授14人，准教授11人，講師１人，特任教授２人の構成となった。年度末に教授１人と，特任教授２人が退職した。また准教授１人が転出した。
学系長は，前年度より浅倉教授が務め，副学系長は小埜教授が務めた。
イ 運営・活動の状況
人文・社会教育学系の構成員は，教育組織である教科・領域教育専攻の言語系コース及び社会系コースの構成員と一致しており，旧来よりひとつの組織として活動してきた経緯もあって，学系の運営は円滑に行われている。
学系会議は，教育研究評議会報告を議題の中心とし，情報提供が必要と考えられる場合には適宜，大学改革委員会等の論議の報告も取り入れ，原則として，毎月の教授会の日に合わせて開催した。平成26年度の学系会議開催は合計10回であった。
あわせて，退職した教員（特任教授）の科研費の申請が初めて行われた。そのため，研究に従事する場所の確認と機器類の保管場所の設定が行われた。
ウ 優れた点及び今後の検討課題等
学系会議への出席率は良好であり，情報交換と意見交換が積極的に行われていて，協力体制が整っている。また，各委員の選出と割り振りについても，偏りを避け，教育・研究活動に無理のかからないよう配慮して行っている。
一方で，学系の運営が順調であるのは，前項に述べたような旧来の流れを引き継ぎ，教育組織であるはずの言語系コース及び社会系コースが事実上の学系組織として機能しているからである。コースにおける科目群の役割と権限については，引き続きの検討が必要である。
④ 自然・生活教育学系
ア 組織
自然・生活教育学系は，22の研究分野において，27人の教員で構成されている。以下に各研究分野を担当する教員数とともに記す。
代数学(2)，幾何学(1)，解析学(1)，応用数学(0)，数学科教育(4)，物理学(1)，化学(2)，生物学(2)，地学(1)，理科教育(2)，野外観察(1)，機械工学(1)，電気工学(1)，情報科学(1)，金属加工学(0)，木材加工学(1)，技術科教育(1)，食物学(1)，被服学(1)，保育学(1)，生活経営学(0)，家庭科教育(2)
現在，地学（地質），金属加工学，生活経営学を担当する教員が不在の状況である。
昇任，定年退職及び退職した者はなかった。
イ 運営・活動の状況
ⅰ） 学系教員会議等の開催状況
平成26年度の学系会議は，３月４日（水）に１回実施したのみである。そのほかの月については，メールによる審議・報告等を行い情報の共有に努めた。
ⅱ） 審議された主な事項
審議した事項は，自然・生活教育学系長候補者選考規則の改正のみである。
ⅲ） 重点的に取り組んだ課題や改善事項等
安全週間及び前後１か月程度の期間に，次の安全対策等の取組として，緊急連絡網の確認・点検，各研究室の安全点検及び整備，薬品庫の管理状態の確認，破損したガラス器具の処分，機器の動作確認，理科工作室の機器操作に関するマニュアルの作成を行った。
また，就学環境の改善をはかるために，本学が作成したハラスメントに関するパンフレットに基づき，ハラスメントに対する理解を深めるとともに不快行為に対する知識の共有を図った。
ウ 優れた点及び今後の検討課題等
管理運営組織として適切に機能していると考えている。
⑤ 芸術・体育教育学系
ア 組織
芸術・体育教育学系は，教育組織である教科・領域教育専攻の芸術系コース（音楽），芸術系コース（美術）及び生活・健康系コース（保健体育）（以下それぞれを，「音楽」，「美術」，「保健体育」という。）に所属する教員で構成され，平成26年度の教員数は，音楽８人，美術８人，保健体育10人の計26人（教授12人，准教授12人，講師2人）であった。教員の異動状況等については，４月１日付けで阿部亮太郎准教授及び洞谷亜里佐准教授が教授へ昇任し，７月１日付けで玉村 恭講師，９月１日付けで伊藤将和講師，12月１日付けで尾﨑祐司講師がそれぞれ准教授へ昇任した。年度末には加藤泰樹教授が定年退職した。また，平成26年度も芸術・体育教育学系長は平野俊介教授，副学系長は高石次郎教授が務めた。さらに，副学長（平成27年1月1日から理事）として西村俊夫教授，附属中学校長として直原 幹教授，教科・領域教育専攻長を後藤 丹教授が務めた。
イ 運営・活動の状況
学系会議は，毎月，教育研究評議会の翌週の水曜日に開催することを原則として，８月を除き，計11回の月例会議を行った。会議においては，教育研究評議会と大学改革委員会での審議事項を中心に報告した。その他の協議内容としては各種委員会からの照会事項，防災緊急連絡網の整備，各種委員会委員等の選出であった。これらの会議の議事録は音楽，美術，保健体育の輪番で作成し，電子メールで全員に配信された。
ウ 優れた点及び今後の検討課題等
平成26年度の芸術・体育教育学系の教員数は26人で，ここ数年間は大きな変動はないものの，教育職員免許取得プログラムのための授業は増え，各種委員会及び担当委員数も従前のままであるので改善が求められるところである。しかしその中で，各教員は研究時間の確保に苦慮しながら，教育・研究活動に積極的に取り組んでいる。芸術・体育教育学系のいずれの科目群でも実技指導の比重が高く，ほかの学系とは授業形態が異なる場合が多く，学部１年次の音楽，美術，保健体育の必修科目での実技指導や教員採用試験のための実技指導などを，実技教育研究指導センターが廃止された現在では全て学系所属の教員が担当している。このような実技指導の支援態勢は当学系の優れた点であるが，同時に人員配置の再検討も必要である。また，保健体育では，実際の学校現場に出向いての教育実践場面分析において，事前の学内演習に始まり，質的，量的分析方法を用いた場面分析の実習等について保健体育の全教員による体制で臨んだが，このような教育面における全教員による協力体制は音楽，美術でも築かれている。