自己点検・評価の対象期間：
平成26年
04月
01日
～
平成27年
03月
31日
志村 喬
（教授)
＜教育活動＞
授業
【観点１】教育方法及び成績評価面での取り組み
初等社会科指導法や社会科・地理歴史科教育学基礎では，教科目的・内容とフィールドワークを有機的・体験的に組み合わせた指導を行った。
【観点２】教育の達成状況
ゼミ指導の大学院修了生2名のうち，採用試験受験の１名は正教員採用となり進路実現を果たした（もう1名は現職派遣）。
研究指導
【観点１】学部
社会科・地理歴史科指導法では主体的な教材開発に基づく実践的指導力の育成とその評価に努め，成果は『社会科教育法研究』（茨木・寺田と共編）としてまとめた。
【観点２】大学院（修士課程、専門職学位課程、博士課程）
修了年次の院生には，全国学会・教育系学会での発表を課し，対外的な場での力量育成にも努めた。
その他の教育活動
◎
特色ある点及び今後の検討課題等
- 卒業論文・修士論文作成における自主的な調査研究能力醸成が，専門職である教員の生涯にわたる職能開発に繋がるものであると，自身の教員体験や卒業・修了生らの様子をもとに判断しているが，その成果がみられる。今後も，長期的な職能開発をめざした指導を工夫したい。
＜研究活動＞
研究成果の発表状況
著】(1)
平成27年
01月：
Geography Education in Japan（共著）,Springer,Springer,
論】(1)
平成27年
03月：
A Generation of New Geography Education in 1960's England: From Madingley conference to Charney Manor conference,Geographical Reports of Tokyo Metropolitan University,Geographical Reports of Tokyo Metropolitan University,50号,
pp.1-8
(2)
平成26年
10月：
社会科授業実践と教師の社会科専門性の実態分析研究ー新潟県上越地方における調査からの知見ー,上越社会研究,Joetsu Social Studies,29号,
pp.31-40
業】(1)
平成27年
01月：
IT教材って具体か抽象か－指導の落とし穴はここ,社会科教育,
(2)
平成26年
12月：
東日本大震災避難者数の推移が示唆するもの,社会科教育,
(3)
平成26年
09月：
自然環境－通説と実像,社会科教育,
(4)
平成26年
08月：
イギリスの社会系教科 教育課程編成のコンセプト,社会科教育,
発】(1)
平成27年
03月
28日：
1960年代イングランド学校教育における「新しい地理学」の受容－「新しい地理教育」の生成－,Acceptances of "New Geography" at the field of school education in 1960s' England:A generation of "New Geography Education",日本地理学会2015年春季学術大会（日本大学文理学部）,The General Meeting of the Association of Japanese Geographers: spring 2015 ,
(2)
平成26年
09月
21日：
学校における地誌学習の現状・課題・展望－公開シンポジウム開催趣旨－,Current Situation, Issues and Prospects of Regional Geography Learning in Japanese Schools:,日本地理学会2014年秋季学術大会（富山大学）,Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers(2014, Autumn),
(3)
平成26年
08月
20日：
Geographical expertise of primary and lower secondary Social Studies teachers and its impact on lesson practices in Japan,国際地理学連合ポーランド地域大会,
(4)
平成26年
08月
10日：
社会科開始時期における地理空間・地図認知能力を高めるための授業開発研究－小学校3年「六日町の絵地図をかこう」の実践より－,日本地理教育学会第64回大会（横浜国立大学）．,
(5)
平成26年
08月
09日：
英国で育成している地理学力－授業と理論から見えてくるもの－(大会シンポジウム「実社会にいきる地理固有の学力」パネリスト発表),日本地理教育学会第64回大会（横浜国立大学）,
共同研究（幼、小、中、高等学校及び特別支援学校教員との共同研究を含む）の実施状況
(1)地域の社会科教育における臨床的課題解決に向けた協働的実践研究,代表者：茨木智志,(上越教育大学)
(2)教科教育と教科専門を架橋する社会科内容構成に関する基礎的研究,代表者：松田愼也,(上越教育大)
(3)地理，歴史，公民を関連させた社会科としてのESD実践の構築と発信に関する研究,代表者：井田仁康,(筑波大)
(4)持続可能な開発を多様なスケールでとらえる地理教材の開発,代表者：田部利充（研究分担者：志村喬）,(日本女子大)
国際研究プロジェクトへの参加状況
(1)ケイパビリティ・アプローチによる社会系教科での育成学力内容の国際理論研究,代表者：志村 喬,(上越教育大)
外国における研究の状況
(1)
平成26年
08月
15日：
～
平成26年
08月
17日：
ドイツ 持続可能な開発を多様なスケールでとらえる地理教材の開発
◎特色・強調点等
- 2014年度の特色は，これまでの国際研究・交流をふまえて，日本の社会科・地理教育研究成果を英文で積極的に国際発信したことであることを強調する。具体は，①地理教育国際学会（ポーランド・クラコフ，8月）での発表「Geographical expertise of primary and lower secondary Social Studies teachers and its impact on lesson practices in Japan」，②日本の地理教育についての初めての英文書籍の編集・寄稿『Geography Education in Japan』(Springer,1月)，③イギリス地理教育研究の英文論文の公刊「A Generation of New Geography Education in 1960's England: From Madingley conference to Charney Manor conference」Geographical Reports of Tokyo Metropolitan University, 50,pp.1-8.である。
＜社会との連携＞
◎社会への寄与等
2011年度から社会科教育学研究室スタッフ（山本・志村・茨木）が指導者としてかかわってきた新潟県小学校教育研究会指定「社会科」研究が最終年度となり，研究大会で成果を発表することができた。開発教材・授業とも好評で，県内の社会科教育授業向上への寄与は大きかったと判断する。また，2012年度から同研究室が主導した大学研究プロジェクト（代表：志村）も最終年度として，研究分担者・協力者の現職教員・院生が3回にわたり成果発表した後，成果報告書を上越地方の全小中学校に配布した。これも地域の社会科教育発展へ寄与する成果であるとともに，現場教師の実践的社会科研究を活性化する契機となったとして地元の社会科研究団体から高く評価されている。