自己点検評価の対象期間: 平成28年 04月 01日 ~ 平成29年 03月 31日

奥村 太一 (准教授)
<教育活動>
授業
  【観点1】教育内容・方法面での取組
大学院,学部の授業ともGoogle Classroomを活用してデータやプログラムの配布,課題の提出などを求め受講生の利便性に配慮した。実践セミナー・実践場面分析演習では,受講者との双方向的なやり取りをまじえ,対話的で深い学びになるよう心がけた。 

  【観点2】学修成果の状況
担当していた学部生は大学院に進学した。 

研究指導
  【観点1】学部
教育実践を相対的にとらえ、指導のねらいや効果を根拠にもとづいて論理的に述べることができるよう注意を払った。 

  【観点2】大学院(修士課程、専門職学位課程、博士課程)
教育実践を相対的にとらえ、指導のねらいや効果を根拠にもとづいて論理的に述べることができるよう注意を払った。 

特色ある点及び今後の検討課題等


<研究活動>
研究成果の発表状況
著】(1)  平成29年 02月: 高校数学I 新訂版 教授用指導書(共著),実教出版,
論】(1)  平成28年 09月: 教師用コンピュータ適応型ストレス自己評価システムの構築に関する予備的研究,上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education,上越教育大学研究紀要 = Bulletin of Joetsu University of Education,36巻,1号, pp.41-51
発】(1)  平成29年 03月 25日: 教師のメンタルヘルスの現状 —秋田県・秋田市の調査から —,科研費シンポジウム「教師の燃え尽きを防ぐ」,
(2)  平成28年 12月 03日: 教師用ストレスチェックシステムの開発とその効果の検討,メンタルヘルス関連三学会合同大会,
(3)  平成28年 12月 03日: 教師用ストレス自己評価尺度の改定(3): 信頼性と妥当性の検証,メンタルヘルス関連三学会合同大会,
(4)  平成28年 12月 03日: 教師用ストレス自己評価尺度の改定(2): 探索的因子分析による因子構造の検討,メンタルヘルス関連三学会合同大会,
(5)  平成28年 12月 03日: メンタルヘルスチェックシステムによるメンタルヘルス向上の試み,日本学校心理士会2016年度大会,
(6)  平成28年 12月 03日: 教師用ストレス自己評価尺度の改定(1): 項目得点と属性との関連,メンタルヘルス関連三学会合同大会,
(7)  平成28年 11月 ☆テストの項目作成と結果の分析,富山県中学校教育研究会 教育課程評価合同委員会 学力診断サポート事業,
(8)  平成28年 06月 ☆テストの信頼性・妥当性と項目作成,富山県中学校教育研究会 教育課程評価合同委員会 学力診断サポート事業,
他】(1)  平成21年 04月 10日: ~ 平成29年 03月 31日: 研究室ホームページの運営
共同研究(幼、小、中、高等学校及び特別支援学校教員との共同研究を含む)の実施状況
(1)教師用ストレスチェックシステムを利用したメンタルヘルス悪化を予防する取り組み,代表者:宮下 敏恵,(上越教育大学)
(2)自己評価システムを用いた教師のメンタルヘルス支援プログラムの効果検証,代表者:宮下 敏恵,(上越教育大学)
学会活動への参加状況
(1)  平成28年 12月 03日: ~ 平成28年 12月 03日: メンタルヘルス関連三学会合同大会,
(2)  平成28年 09月 ~ 平成29年 01月 「日本分類学会誌」査読委員(日本分類学会)
(3)  平成28年 08月 ~ 平成28年 08月 「Educational and Psychological Measurement」査読委員(Sage Publications)
(4)  平成28年 07月 ~ 平成28年 11月 「教育実践学論集」査読委員(兵庫教育大学連合学校教育学研究科)

◎特色・強調点等

<社会との連携>
社会的活動状況
(1)  平成28年 06月 ~ 平成28年 11月 富山県中学校教育研究会 教育課程評価合同委員会 講師(富山県中学校教育研究会)
(2) 平成28年 04月 01日: ~ 平成29年 03月 31日: 出前講座「東大現役合格のための勉強法」(上越教育大学)
◎社会への寄与等
国際誌・国内誌含め複数の学会から査読依頼が来たことは、自身の研究成果について一定の評価を得たものであるし、研究者コミュニティーにおいて貢献は大きかったと考えている。また、教科書の教師用指導書を執筆できたこと,全県規模での教員研修会で講師を依頼されたことは,教育実践に資する貢献が大であったと考えている。企画した出前講座については1件開講要請があったが、授業との関係で開講することが叶わなかった。