４名の学生について，専門職学位課程における修了要件としての研究指導にくわえて，それぞれ個人研究成果を別途，論文形式にてまとめてもらった。専門職学位課程においては修了論文は課さないとされているが，研究成果を文章にまとめておくことの意義が認められるため，各学生との相談のもとで個人研究を進めてもらった。

著】(1)平成25年12月：『教育のための法学: 子ども・親の権利を守る教育法』（篠原清昭編著）（共著），ミネルヴァ書房

論】(1)平成26年３月：ドイツにおける教員研修の制度と運用―バイエルン州にみる人的開発からの示唆―，京都教育大学紀要，124号，pp.1-12

(2)平成26年３月：中間報告書『ドイツ教師教育改革における「教師教育スタンダード」の影響に関する研究』，平成23?25年度科研費助成研究（若手研究(B)）「ドイツ教師教育改革における『教師教育スタンダード』の影響に関する研究」中間報告書（課題番号　23730735／研究代表者：辻野けんま）

(3)平成26年２月：福祉と教育とが協働する組織―大阪市立阿武山学園と大阪市立弘済小・中学校分校の取り組み―」，大阪市立阿武山学園編『阿武山のあゆみ』，４号，pp.36-41

発】(1)平成25年５月29日：The positioning of ‘Pedagogical Freedom’ in teacher education，33nd ANNUAL ISfTE SEMINAR

共同研究（幼，小，中，高等学校及び特別支援学校教員との共同研究を含む）の実施状況

(1)国際比較を通じた地域教育開発，研究代表者：辻野けんま（上越教育大学）

(2)ドイツ合議的学校経営における「教育参加―専門監督―教職専門性」に関する事例研究，研究代表者：辻野けんま（上越教育大学）

(1)平成25年12月７日：大阪市立大学教育学会，　(2)平成25年10月25日～平成25年10月26日：ドイツ教育行政学会（教師教育専門会議），　(3)平成25年10月12日～平成25年10月13日：日本教育行政学会，　(4)平成25年９月14日～平成25年９月15日：日本教師教育学会，　(5)平成25年５月26日～平成25年５月31日：国際教師教育学会

(1)平成25年６月15日：上越市マネジメント研修講師（上越市教育センター）