自己点検・評価の対象期間：
平成26年
04月
01日
～
平成27年
03月
31日
山崎 貞登
（教授)
＜教育活動＞
授業
【観点１】教育方法及び成績評価面での取り組み
2013年度と同様に，Ｅ学習シートの活用と共に，ペア・グループ学習や，受講者による課題発表などのアクティブ・ラーニング形態になるよう努めた。受講者は，作成した受講者課題レポートを提出締切日までに全受講者及び授業者にE-mailで送信し，受講者は，発表当日に，自身のＰＣを液晶プロジェクターに接続して，プレゼンテーションをした，受講者全員は，発表者の発表のコメントや質問等をＥ学習シートに記入し，発表者自身は発表の自己評価を記入して，受講者全員と授業者にメール送付した。
【観点２】教育の達成状況
研究室分属の修士課程の修了生は，新潟県現職派遣院生であった。卒業生は，福井県の高校情報の臨採教員になった。
研究指導
【観点１】学部
研究室分属の学部卒業論文は，フィンランドの技術科教育である「クラフト」の教育課程に関する研究を行わせた。フィンランドでは，我が国で課題になっている，キーコンピテンシー等の汎用的な教科横断的能力と，教科固有の本質的なものの見方・考え方，教科固有の知識・スキル等のバランスをたいせつにした教育課程編成と教育実践を行っている点に，研究の主眼をおいて，日本の技術科教育の現状と課題の克服を探究するように研究指導をした。
【観点２】大学院（修士課程、専門職学位課程、博士課程）
研究室分属の修士論文は，現職派遣の技術科教諭であり，技術科で最も喫緊の課題となっている，「指導と評価の一体化」を具体的に実現するための学習評価システムの開発と，システムを活用することによる技術科教員職能発達システムに関する臨床的実践力に直接関わる研究指導をした。また，この研究では，地元の上越技術・家庭科研究会の会員と，愛知県の技術教員からも協力を得ながら，臨床的な実践力を高めるための研究指導ができた。
その他の教育活動
- (1)2014年度長岡技術科学大学非常勤講師 担当科目学部「工業科教育法II」。(2)中等教育実習において，教生（「技術」）の研究授業における学習指導案の指導を行った。(3)2014年度附属中学校「技術」研究指導者として，３回の指導者打ち合わせ会と，研究公開授業及び協議会に参加し，指導助言を行った。
-
平成26年
04月
01日：
～
平成27年
03月
31日：
上越教育大学附属中学校教科「技術」指導助言者(上越教育大学附属中学校)
◎
特色ある点及び今後の検討課題等
- 中央教育審議会『育成すべき資質・能力を踏まえた教育目標・内容と評価の在り方に関する検討会 』の審議経過，国立教育政策研究所教育課程研究センターが公表した「教育課程の編成に関する基礎的な研究 １～６」，中央教育審議会教育課程企画特別部会の一連の審議内容のうち，実践的指導力の向上と，言語活動の一層の充実に直接関連する点については，適宜授業の中で紹介し，最新の情報を学部生と院生に紹介するように心がけた。
＜研究活動＞
研究成果の発表状況
論】(1)
平成27年
03月：
技術科の教科固有の育成すべき資質・能力に対応した学習評価規準と評価方法の実践研究,上越教育大学研究紀要,Bull. Joetsu Univ. Educ.,34巻,
pp.213-226
(2)
平成26年
12月：
2014年実施のイングランドのナショナルカリキュラム「Design and Technology」と「Computing」の改訂に対するSTEM教育運動の影響,日本産業技術教育学会誌,56巻,4号,
pp.239-250
(3)
平成26年
11月：
我が国の2008年告示中学校学習指導要領技術分野，2014年から実施のイングランドナショナル・カリキュラム「デザインと技術」，2000年刊行の米国の技術リテラシーのためのスタンダ－ドの目標・内容の類似性と差異性,テクノロジー教育研究に関わる隔年開催の第８回国際会議（2014年11月26日～29日，シドニー，オーストラリアで開催）,Proceedings of the 8th Biennial International Conference on Technology Education Research held at the Masonic Conference and Functions Centre, Sydny, Australia, 26-29 November 2014,1巻,
pp.123-133
業】(1)
平成27年
03月：
防災・エネルギー・リスク評価リテラシー評価リテラシー育成の科学・技術連携カリキュラムの開発,平成25年度～27年度科学研究費補助金（基盤研究©)第２年次研究成果報告書（課題番号25350240）,
発】(1)
平成26年
11月
23日：
学習評価規準のスタンダード性に基づく技術科教員職能発達支援システム,日本産業技術教育学会第20回技術教育分科会（東京）講演要旨集，pp.27-28,
(2)
平成26年
11月
08日：
技術科の社会的役割の説明責任に注目した技術科教員職能発達支援システム,日本産業技術教育学会第26回北陸支部大会講演論文集，p.25,
(3)
平成26年
11月
08日：
菜類の地域品種，Ｆ１品種，バイテク品種のLED照射区と無照射区栽培の比較による生物育成に関する技術の教材化の工夫,日本産業技術教育学会第26回北陸支部大会講演論文集，p.21,
(4)
平成26年
11月
08日：
コンピテンシーに基づくフィンランドの教育改革と日本の技術科教育への示唆,日本産業技術教育学会第26回北陸支部大会講演論文集，p.26,
(5)
平成26年
11月
08日：
イングランドOCR試験局GCSE（通常16歳時）「コンピューティング」の筆記試験と実践課題の実施要項,日本産業技術教育学会第26回北陸支部大会講演論文集，p.27,
(6)
平成26年
11月
08日：
育成すべき教科固有の能力を重視したイングランドの教育改革と日本の技術科教育への示唆,日本産業技術教育学会第26回北陸支部大会講演論文集，p.24,
(7)
平成26年
09月
15日：
生物育成に関する技術の学習評価規準の判別基準と評価事例,日本科学教育学会年会論文集38，pp.503-504,
(8)
平成26年
09月
14日：
技術・工学の立場からのイギリスのSTEM教育の現状と課題,日本科学教育学会年会論文集38，pp.429-430,
(9)
平成26年
08月
24日：
技術科の社会的役割の説明責任に注目した技術科教員職能発達支援システム,日本産業技術教育学会第57回全国大会（熊本）講演要旨集，p.114,
(10)
平成26年
08月
24日：
LEDを利用した生物育成に関する技術の教材化のための基礎試験,日本産業技術教育学会第57回全国大会（熊本）講演要旨集,
(11)
平成26年
08月
24日：
イングランド「コンピューティング」GCSE（通常16歳時）試験実施要項,日本産業技術教育学会第57回全国大会（熊本）講演要旨集，p.138,
共同研究（幼、小、中、高等学校及び特別支援学校教員との共同研究を含む）の実施状況
(1)防災・エネルギー・リスク評価リテラシー育成の科学・技術連携カリキュラムの開発（科研費基盤研究C 課題番号25350240）,代表者：山崎 貞登,(上越教育大学)
(2)防災・エネルギー・リスク評価リテラシー育成の科学・技術連携カリキュラムの開発,代表者：山崎 貞登,(上越教育大学)
学会活動への参加状況
(1)
平成26年
11月
23日：
～
平成26年
11月
23日：
日本産業技術教育学会第20回技術教育分科会（東京内田洋行）,
(2)
平成26年
11月
08日：
～
平成26年
11月
08日：
日本産業技術教育学会第26回北陸支部大会（信州大学教育学部）,
(3)
平成26年
09月
13日：
～
平成26年
09月
15日：
日本科学教育学会第38回年会（埼玉大学及び大宮ソニックシティ）,
(4)
平成26年
08月
23日：
～
平成26年
08月
24日：
日本産業技術教育学会第57回全国大会（熊本）,
(5)
平成26年
04月
01日：
～
平成27年
03月
31日：
日本科学教育学会特集号「科学・技術」編集部会長(社団法人日本科学教育学会)
◎特色・強調点等
- STEM（Science, Technology, Engineering and Mathematics）教育の研究活動を集中的に行った。2014年度の山崎が研究代表者になった科研第二年次報告書にまとめた。同報告書第２部で，「教科Design and TechnologyからのイングランドSTEM教育に関する現地調査」，第３部で，イングランドの教科Design and Technologyとコンピューティングの2014年ナショナルカリキュラム改訂におけるSTEM教育運動の影響，第６部で我が国と欧米のテクノロジー，エンジニアリングと，サイエンスとの関係性の差異性についてまとめた。また，日本科学教育学会特集号「科学・技術」の編集部会長として，東京大学生産技術研究所（東大生研）の大島まり教授の研究室訪問とインタビューと共に，東大生研のSTEM教育とアウトリーチ活動に関する招待論文依頼をするなど，我が国のSTEM教育の啓発と普及に尽力した。
＜社会との連携＞
社会的活動状況
(1)
平成26年
08月
18日：
～
平成26年
08月
18日：
教員免許状更新講習「技術科指導の改善に向けて：指導と教材開発の工夫Ａ」
◎社会への寄与等
2008年告示中学校学習指導要領技術・家庭科技術分野の分野目標は，技術の高度化に対応できる技術リテラシーと，防災・リスク技術評価能力重視に伴い，従来の個別の知識，スキル重視から，技術を適切に評価・活用する能力を最終目標とする大幅な教育改革が行われた。一方，技術分野学校教員の不足，教員養成系大学における技術科教育担当教員の不足は深刻で，新学習指導要領に対応する実践事例の紹介や，実践的指導力を高める事例紹介が少ない。そこで，上越市学校教育研究会では，文部科学省からの最新情報と，実践研究の事例を豊富に紹介することで，上越地区の技術分野教育実践に地域貢献した。